2024 Fiscal Year Research-status Report
漢字の読みが困難な児童生徒の「漢字の読み処理」を評価できる認知診断テストの開発
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23K25682
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
三盃 亜美 筑波大学, 人間系, 助教 (60730281)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
任 龍在 千葉大学, 教育学部, 准教授 (10614604) [Withdrawn]
明石 法子 愛知淑徳大学, 人間情報学部, 助教 (10908148)
周 英實 目白大学, 保健医療学部, 専任講師 (40825618)
後藤 多可志 目白大学, 保健医療学部, 准教授 (50584231)
山口 一大 筑波大学, 人間系, 助教 (50826675)
澤田 浩子 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (70379022)
石井 由起 杏林大学, 保健学部, 准教授 (80878372)
橋本 幸成 目白大学, 保健医療学部, 専任講師 (90909855)
上間 清司 武蔵野大学, 人間科学部, 講師 (90970278)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 漢字の読み / 認知診断テスト / 学習障害 / 二重経路理論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学習障害(LD)や外国にルーツのある(CLD)児童生徒の漢字の読み困難は、読み処理過程の一部が弱いこと(以下、弱みの処理要素)が原因で生じる。弱みの処理要素に応じた読み指導法が有効と思われるが、弱みの処理要素は一人一人異なる。しかし漢字の読み処理を評価し各児童生徒の弱みの処理要素を特定できる評価ツールがない。本研究の目的は、漢字の読み処理を評価する認知診断テストを開発し、その有用性を検証することである。この目的を達成するために、2023年度は各課題の内容および難易度を検討してテストを作成すること、2024年～2025年度は作成した課題を用いた調査を行い漢字の読みが困難な児童生徒の弱みの処理要素をサブタイプ化すること、2025年度～2026年度は漢字の読みが困難な児童生徒を対象に各サブタイプに合わせた漢字の読み指導を行い指導効果を検証することを計画している。これらの実施計画を実行することで、「漢字の読み処理に関する特性把握」から「その特性に応じた読み指導を選択・考案」できるテストを提案することにつながると考える。
上記の計画に沿って、2023年度に実施した予備調査結果を参考に、2024年度前半（4～9月）に、課題の内容および難易度の検討を行い、調査課題全てを完成させた。そして、2024年度後半（10～2月）に、関東圏内の公立小学校2校に在籍する小学3～6年生の児童（各学年50～80名）に調査課題を実施した。現在、得られた調査データを整理・解析している段階である。今後、それぞれの学年の読み能力と処理要素の関係性、ならびに、読みが困難な児童の特性の検討ができると思われ、学術的にも意義のある調査ができたと思われる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画通り、各学年の調査課題を完成させて調査を実施できたが、各学年100名程度のデータが解析に必要であり、更なるデータ収集が必要と考えられた。そこで、2024年度中に、2025年にも新たな小学校で調査できるよう、関係諸機関に研究協力の依頼し、2025年度の調査実施の見通しをもてたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究協力の内諾を得られている関係諸機関と打ち合わせを行い、2024年度と同様の内容で、2025年度にも調査を行い、データ収集を進める。また、得られたデータの整理・解析を行い、国内外の学会での発表や学術誌への投稿を行っていく。
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| Causes of Carryover |
当該年度に実施した学校調査において、研究代表者と共同研究者が所属する大学からのアクセスが比較的容易な小学校で調査を実施したため、その調査に必要な経費が予定よりも少なく済んだため。次年度に実施予定の学校調査の準備ならびに2024年度と次年度の調査データの整理・解析のための人件費と、国内外での学会発表と学術誌への投稿に必要な経費などに使用予定である。
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