2024 Fiscal Year Research-status Report
Impact of taking parental leave on father-child bonding, well-being, and development of parental involvement education during parental leave.
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23K27893
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Institution | Kansai University of International Studies |
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Principal Investigator |
吉沢 豊予子 関西国際大学, 保健医療学部, 教授 (80281252)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 康香 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (10332941)
笠原 好之 東北大学, 医学系研究科, 講師 (20511835)
有本 梨花 関西国際大学, 保健医療学部, 講師 (30612717)
相馬 深輝 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 准教授 (30753503)
寺田 由紀子 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (40738019)
吉田 明莉 関西国際大学, 保健医療学部, 助教 (60982460)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 生涯発達看護学 / 父子の愛着 / 父子のWell-Being / 育児休業取得 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度は、１．父親の育児休業取得が育児関与と主観的幸福感にどのように影響を与えるか、およびそこに父親の特性がどのように影響するかについての調査を行うこと。加えて、２．父親と子ども（乳児5－7か月未満）の相互交流を生理学的に測定するという二つを行うことを目標とし実施した。1は、WEB調査にて実施し、調査時点で２歳未満児を持つ育児休業を取得した父親および4歳未満児をもつ育児休業を取得した経験のある父親をそれぞれ240名を対象に実施している。2歳未満児の父親の育児休業取得日数の中央値が30日、平均が64日であるのに対し、4歳未満児の父親の育児糾合取得日数に中央値は14日、平均36日というように育児取得率と合わせて取得日数も伸びていることが明らかになった。また
2歳未満児の父親と4歳未満児の父親の育児関与の因子である身体的、家事、心理的関与に2群で差はなかったが、しつけに関しては、4歳児未満の父親が2歳児未満の父親よりも有意に関与が高いことが明らかになった。育児休業の日数区分において、育児休業日数が2週間未満の父親よりも2週間以上の父親の育児関与が大きいことが分かり、4歳児未満知の父親は育児休業日数が長いほど育児関与が大きいことも示されていた。2024年度はここまででさらに詳細な分析が必要である。育児休業という子どもと一緒に過ごす時間が影響していることを明らかにした。また、父と子どもの相互作用（心拍の同調とする）を生理学的に測定する研究においては、やはり、父子の長期にわたり一緒にいることと、はじめて接触する第三者との間での相互作用（心拍の同調）の測定により比較を試みているが、まだ分析中である。2の研究は、まだ未知の研究であることから、しっかり分析をして、父子早期接触、長期接触の意味づけを明らかにする予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年年度に行う予定であったWEB調査を2024年で実施することができ、2024年度に計画していた父子のHRVによる同調の実験を開始することができ、ほぼデータを取り終えていることもあり、おおむね順調と判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後としては、WEB調査でとり終わったデータの分析を進めるとともに、父子のHRV測定に関する実験のチームの方は、予定対象よりも少ないためここを2025年の前半でデータ収集を行い、あわせて分析をする予定である。
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| Causes of Carryover |
2024年度で行った調査の分析を行うために技術専門職を1年間雇用する予定であり、その人件費および、同じく父子のHRVのの測定用の機器に不具合が生じており、今後の追加の実験で追加の機器を購入して行うことになっており、このための費用に充てる。さらに国際学会発表2件、論文投稿料3件を予定している。
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