2013 Fiscal Year Annual Research Report
生活時間配分からみた４０年間のライフスタイル変化と国際比較
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24240094
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
平田 道憲 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30111660)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今川 真治 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (00211756)
藤原 眞砂 島根県立大学, 総合政策学部, 教授 (50209128)
加藤 毅 筑波大学, ビジネス科学研究科(系), 准教授 (10233800)
水野谷 武志 北海学園大学, 経済学部, 教授 (80364230)
貴志 倫子 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (60346468)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 生活時間 / ライフスタイル / 国際比較 / 生活経営学 |
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| Research Abstract |
平成25年度は生活時間調査を実施した。具体的な研究実績の概要は次のとおりである。
１．調査の仕様を確定した。調査対象は20年前，40年前と同様，愛媛県松山市に居住する18歳以上65歳未満の市民とした。予算制約のなかで，20年前，40年前に実施した調査とほぼ同じ条件で調査を実施するための仕様を検討した。20年前，40年前は，対象者に対して事前配布，事後回収ともに訪問面接による方法で実施したが，本研究においては，予算の制約から，事前配布を郵送にして，事後回収を訪問面接にした。目標回収数を1100票とし，2400票を配布する計画にした。標本抽出は住民基本台帳からの二段階確率比例抽出法を用いた。調査票については，生活時間記録部分は前２回の調査を踏襲し，質問紙部分は，前２回との比較可能性を保持しつつ，時代変化に対応できるよう改変した。行動分類も，同じ考え方で，インタネットの利用など，20年前にはなかった行動はあらたに加えた。
２．上記仕様について入札により調査会社を選定し，選定された調査会社と綿密な連携を取りながら，調査を実施した。調査は，10月の平日（火曜日，木曜日）と土曜日，日曜日に実施した。回収数は847票であった。これは，当初計画より少ない。この理由は，訪問面接型質問紙調査法を実施するための環境悪化によるものである。具体的には，最大限の努力をしたにもかかわらず，調査協力を得られなかった事例が，20年前，40年前と比較して大幅に増加した。
３．生活時間調査では，集計前のエディティング，コーディングを入念に行うことが重要である。この部分については，調査会社と連携を取りながら実施した。
４．平成25年度は次年度以降の集計が可能となるようなデータ作成を中心とし，単純集計のみ行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究課題の年度ごとの当初研究計画によれば，第２年度にあたる平成25年度は調査の実施の年である。研究実績の概要で述べたとおり，研究目的を達成するための調査を実施することができた。訪問面接型質問紙調査法の環境悪化により，回収標本数は予想を下回ってしまったが，分析するにはじゅうぶんな回収標本数を得ることができた。調査の準備，実査，エディティング，コーディング，集計のすべての段階において，調査を委託した調査会社と綿密な連絡を取りながら調査を進めたことにより，データの精度等についても，研究の遂行に必要なレベルに達している。
以上のことにより，本研究がおおむね順調に進展していると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初研究計画では，第２年度に実施した調査結果について，第３年度，第４年度に集計，分析をして，最終的な成果をまとめることにしている。現在までの達成度で述べたとおり，第２年度までは，計画どおりに研究が進展しているので，今後も，当初計画どおりに研究を推進する予定である。
今後の研究の推進方策は次のとおりである。(1) 第２年度に実施した調査の集計データベースを作成する。このデータベースによって，行動分類別，場所別，一緒にいた人別の平均時間量，行為者率，行為者平均時間，時刻別行為者率が計算できる。(2) ジェンダー，年齢，職業，配偶状況，家族類型などの属性による時間配分の相違を集計・分析する。(3) 時刻別行為者率による行動のタイミングについて分析する。(4) 同じ方法で実施した20年前，40年前の調査結果と比較する。(5) 国際比較分析を行う。
以上の分析結果について研究者どうしの意見交換を行い，成果をまとめる。
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