2012 Fiscal Year Annual Research Report
学会による日本型数学教育の国際的発信を目指した基盤研究
| Project/Area Number |
24243078
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
植田 敦三 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (50168621)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 久恵 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (00314518)
馬場 卓也 広島大学, 大学院国際協力研究科, 教授 (00335720)
飯田 慎司 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (20184351)
山田 篤史 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20273823)
小山 正孝 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30186837)
岡崎 正和 岡山大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (40303193)
二宮 裕之 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (40335881)
岩崎 秀樹 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (50116539)
和田 信哉 鹿児島大学, 教育学部, 准教授 (60372471)
影山 和也 広島大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (60432283)
日野 圭子 宇都宮大学, 教育学部, 教授 (70272143)
溝口 達也 鳥取大学, 地域学部, 准教授 (70304194)
松浦 武人 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (70457274)
岩崎 浩 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (80251867)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 日本型数学教育 / 国際的発信 / 学会 |
|---|
| Research Abstract |
近年、授業研究等を巡って展開されている日本の数学教育の実際は海外の多くの数学教育研究者、実践者から注目されてきている。しかし、その発信は内から外に向けての一方向的な取り組みになりがちであった。この反省に立ち、本研究では日本の数学教育を国際的視点から相互参照的に批判検討することをとおして日本の数学教育を記述する枠組みを構築し、その上で日本の数学教育を国際的に発信することを目的としている。
この目的に接近するために、本研究の初年次である本年度は、主として以下の3点に取り組んだ。
第1の取り組みとして、データベース（ERIC）等を活用し、日本の数学教育について言及し参照している研究論文、報告書、出版物等に関する文献調査を実施し、日本の数学教育を参照している枠組みについて検討するための基礎資料を収集し整理した。
第2の取り組みとして、海外の数学教育研究に関するフィールド調査を実施した。このフィールド調査をとおして、海外の研究者が日本の数学教育の発信に対して期待していることについて情報収集を行った。
第3の取り組みとして、国際ワークショップを実施し海外アドバイザーと協働的研究を行った。全国数学教育学会と連携し第37回研究発表会では、シャー先生（オーストラリア・モナシュ大学）、マイトリー先生（タイ・コンケン大学）を海外アドバイザーとして招聘し、数学教育における「価値」に関するシンポジウムを開催した。また、元シカゴ大学学校算数・数学プロジェクト長であったユーシスキン先生（シカゴ大学名誉教授）による特別講義「アメリカにおける学校数学の現状」を開催した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
第1に、データベース等を利用して文献調査を実施し日本の数学教育を参照している海外の研究論文を収集し整理したが、より一層の文献収集に努める必要がある。また、収集した基本文献の評価は今後の課題である。
第2に、日本型数学教育を国際的に発信する枠組み及びそれを記述するメタ言語についての検討が不十分である。
第3に、ＨＰの開設及びメーリングリストの活用ができず、研究分担者間における研究の進展過程の共有の仕方に課題が残った。
|
| Strategy for Future Research Activity |
基本的には、2年次の計画に従って研究を展開していくが、本年次は年度当初に年間研究計画を研究分担者で共有し定例的に会合が持てるようにする。また、メーリングリスト及びＨＰを活用し研究の進展過程を可視可する。
|
Research Products
(11 results)
