2013 Fiscal Year Annual Research Report
幼少期における人的資本形成と中高齢者の健康格差の関連
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24249032
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
橋本 英樹 東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50317682)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 克則 千葉大学, 学内共同利用施設等, 教授 (20298558)
野口 晴子 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (90329318)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 中高齢者 / 社会疫学 / ライフコース / 健康格差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成25年度は2009年ならびに2011年に実施した「暮らしと健康調査」の第3wave調査について10地点のうち1地点の実施を、他の地点を担当する他研究班との協力のもとで実施する予定であったが、他研究班の事情により実施が後ろ倒しとなったため、研究費の繰り越し申請を行い、平成26年度にかけて調査を実施し、完了した。当該担当地点では約500人について第3回目となる追跡調査を実施した。なお本調査にあたっては、幼少期の情報として母子保健手帳などが60歳以下で対象者では保存されていないかを検討する予定であったが、パイロットの結果、その可能性がいずれも低いと判明し、これを断念した。一方、24年度に行った既存の第1・2waveデータを用いた分析・検討を踏まえて、幼少期の世帯の社会経済的環境と、第2waveで測定した身長・体幹長との関係を見たところ、海外の先行研究と同様、身長や脚長（便宜的に身長と体幹長との差を取ったもの）と幼少期の生活困難度との間に相関を認めたものの、その程度は弱かった。したがって、脚長などを幼少期の生活水準の代理指標として用いるには、さらに検討が必要であると判断した。今回の調査では予定通り、兄弟姉妹・同朋の情報を留め置き質問票に追加することができ、平成26年度事業においてその解析を行う予定としている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上述のとおり、他研究班が担当する地点でのデータ収集が遅れたことを受けて、調査の開始を遅らさざるを得なかった。開始自体は遅れたものの、当初予定通りにデータ収集をほぼ完了できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
収集データの解析を平成26年度事業として実施する。具体的には兄弟・姉妹など同朋の健康状態や生存・死亡、就労・学歴などの情報を用いて、幼少期の生活水準や健康などによる選択バイアスを考慮した解析を実施する。
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