2013 Fiscal Year Annual Research Report
体育教師の継続的な力量形成を保証する現職教育プログラムの運用と改善
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24300212
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
木原 成一郎 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (20214851)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大後戸 一樹 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (20632821)
岩田 昌太郎 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (50433090)
久保 研二 広島大学, 教育学研究科(研究院), 特任助教 (90594698)
徳永 隆治 安田女子大学, 教育学部, 教授 (60310843)
林 俊雄 梅光学院大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50441621)
村井 潤 武庫川女子大学, 文学部, 講師 (90610890)
加登本 仁 滋賀大学, 教育学部, 講師 (40634986)
嘉数 健悟 沖縄大学, 人文学部, 講師 (50612793)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 現職研修 / 同僚性 / 校内研修 / 地区研究会 / メンター / メンタリング / 国際研究者交流（連合王国、中国、アメリカ） / 国際研究者交流（シンガポール） |
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| Research Abstract |
本年度は，昨年度行った地区研究会参加者への質問紙調査を分析するとともに、事例研究としてA校を対象に校内研修を実施した。そして，研修参加教師の体育授業を観察するとともに，校内研修の参加者に対して、教師の力量形成に効果的な校内研修の要因を捉えるインタビュー等の質的な調査を実施した。地区研究会での質問紙調査から、地区研究会体育部会の実技研修の成果は、「校内研修会の開催」と「仕事の中での伝達」で校内に伝達されていたことがわかった。また校内研修でのインタビューから，授業力量向上のために、体育主任と同僚の間や体育部会内の同僚の間にメンターとメンティーの支援の関係が日常的に作られることが重要と思われた。また、教師の力量を形成するためには、校長の体育授業と現職研修に対する考え方が大きな役割を果たすことが示唆された。
さらに、B県を対象に市町村教育委員会主催の研修会に参加した中学校保健体育教師を対象に，「体育授業の実践についての悩み事に関する調査」を行い分析を進めた。ダンスの指導に関する心配が平均以上に高く、初任期の教師では生徒の妻づきを把握して生徒を指導することなどに中堅期や熟練期の教師より悩みの高いことが示唆された。
そして、小学校体育授業の現職研修について政府の援助を得て6年間の実技の研修会を行ったスコットランド、エジンバラ大学のMike Jessを日本に招聘し、日本体育科教育学会大会や広島大学でその成果をご講演いただいた。そして広島県内の校内研修での研究授業と授業反省会を観察していただき現職研修の方法として効果的であるとの肯定的評価をいただいた。また、外国の小学校体育授業の現職研修に関するプログラムとの比較研究として本年度は中国とシンガポール及びアメリカ合衆国の現地調査を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
A小学校を事例とし、地区研究会による校外研修会と地区研究会の体育部会所属の教員による校内研修会を対象とした質問紙調査とインタビュー調査の結果を分析し、日本スポーツ教育学会で発表するとともに、その成果の一部を『学校教育実践学研究』に投稿することができた。
また、B県を対象とした市町村教育委員会主催の研修会に参加した中学校保健体育教師を対象に質問紙調査を行い結果の分析を進めることができた。
さらに、予定していたスコットランドのMike Jessの招聘、中国、シンガポール、アメリカへの研究分担者の派遣も実現できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
１年次の質問紙調査から得られた全体的傾向の結果と、2年次の事例研究から得られた典型的な結果を総合的に解釈し、義務教育段階における体育教師の力量の継続的な形成を保証する効果的な現職教育のプログラムを提案する。その際、派遣した海外での現職研修の取り組みと比較し、我々のプログラムの効果と課題の考察を進めることが課題である。体育関連学会等でその成果を発表するとともに、体育関連の学術雑誌に研究の成果を投稿する。
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