2013 Fiscal Year Annual Research Report
行動科学に基づく大学生の自己成長を促す独創的体育プログラムの開発と検証
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24300213
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Research Institution | Kumamoto Gakuen University |
Principal Investigator |
橋本 公雄 熊本学園大学, 社会福祉学部, 教授 (90106047)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西田 順一 群馬大学, 教育学部, 准教授 (20389373)
内田 若希 九州大学, 人間環境学研究科(研究院), 講師 (30458111)
木内 敦詞 筑波大学, 体育系, 教授 (40241161)
山本 浩二 津山工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (50560447)
藤原 大樹 保健医療経営大学, 保健医療経営学部, 講師 (70596808)
藤塚 千秋 熊本学園大学, 社会福祉学部, 講師 (90461251)
堤 俊彦 福山大学, 人間文化学部, 教授 (20259500)
谷本 英彰 東亜大学, 人間科学部, 講師 (60707321)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 大学体育授業 / 行動科学 / 行動変容技法 / 自己成長 / 人間力 / 体育授業プログラム / 体育実技授業の効果 |
Research Abstract |
本研究は、近年の学生にみられるコミュニケーションスキルの低下、メンタルヘルスの悪化、体力の低下等々の心身の健康問題に対処する大学体育授業プログラムの開発(平成21-23年度)から、さらに自己成長を促し,人間力を高めるための体育実技授業プログラムの開発へと発展させ、実証的研究を行っていくことを目的としている。具体的には,体育実技授業に行動理論・モデルに基づく行動変容技法を用いて,受講生自身が設定する挑戦的課題(心理・社会・身体的側面)に取り組む授業を展開し,プログラム評価・プロセス評価・アウトカム評価を通じて,簡便かつ汎用性のある自己成長(人間力の向上)を促す独創的体育実技プログラムと介入法の開発を行うことにしている。 2年目の平成25年度は、各研究者が担当する体育実技授業で、心理社会的変数(コミュニケーションスキル,社会的スキル,自己効力感,社会性,自尊感情,ポジティブ特性など)の向上を促す体育実技授業プログラムを作成し,プログラムの効果を評価した。また、共同研究者全員で授業評価を行うツールとして、包括的な大学体育実技効果尺度とささやかな自己成長尺度の開発に着手した。このことによって次年度は、さらに授業プログラムおよび介入法を精緻化して効果検証するとともに、どのような独創的な授業プログラムであっても、共通する尺度で体育実技授業の成果と自己成長の効果を調べることができるようになる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究代表者および研究分担者はそれぞれが担当する体育実技授業で目的に沿ったプログラムを開発し、効果検証を行った。また、全員で体育実技授業の効果を調べるために尺度作成に着手することにし、合計5回の打ち合わせ会を持つことができた。このことによってどのようなプログラムであっても、同一次元で体育実技授業の効果(授業の効果とささやかな自己成長)を測定することができ、引いては、実技授業による自己成長へのメカニズムを明らかにできる可能性が高まった。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的を達成するために、共同研究者は過去2年間の成果を踏まえ、各自の研究課題に対する体育実技授業プログラムをさらに精度を高め、ささやかな自己成長を促す授業を展開するとともにその効果検証を行う。また、自己成長を図るための汎用性のある簡易なモニタリングカードを作成する。さらには、大学体育実技授業に伴う効果尺度(包括的な実技授業の効果とささやかな自己成長尺度)を精緻化し、完成させる。過去2回報告書を作成しているが、本研究の集大成として3か年間の報告書を作成し、研究成果を広く公開する。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度は大学体育実技授業の効果を測定する尺度の完成を図るために、研究打ち合わせ会議を開催する必要がある。また、研究分担者の中に関東地区と関西地区に移籍したメンバ―が二人おり、交通費がかさむ可能性がある。そのための経費を残すことにした。 研究打ち合わせ会を下記の通り計画している。 平成26年6月、8月、10月、12月、2月の5回開催する。また、これ以外に尺度作成の中心者会議を数回開催する予定である。
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