2015 Fiscal Year Annual Research Report
晩婚化に伴う個体発生初期要因変化が児の発達に及ぼす影響の検証：健康教育の視点から
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24300228
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
佐々木 司 東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (50235256)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡井 崇 昭和大学, 医学部, 教授 (40126016)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 生殖医療 / 行動・情緒発達（CBCL） / 対人反応(SRS) / 凍結胚 / 顕微受精 / 出生体重 / 保健教育 / 生涯教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究実績の概要は、次の通りである。まず第一に、生殖医療で生まれた生まれた単胎の子どもの群（ART群）と、自然妊娠で生まれた単胎の子どもの群（NC群）の、4－6歳における行動発達（Child Behavior Checklist (CBCL)、Social Responsivenes Scale (SRS)の記入を親に依頼して評価）を比較した。統計学的解析は、共変量を考慮しない単純な比較、性別や親の年齢などをadjustした重回帰分析（model-1)、さらに両親の行動特徴（Autism-spectrum Quotient (AQ), ASRSを本人が記入）を共変量に加えた重回帰分析（model-2）を行った。対象を第一子、出生時の母親年齢35歳以下に限定すると、重回帰分析のmodel-1,2いずれでも、CBCLの総得点と外向尺度はART群の方がNC群よりも優位に良いという結果であった(p = 0.01とp < 0.05)。ARTの方法別に行動発達を検討するため、ART群を顕微授精（ICSI）群と通常の体外受精（IVF群）、また新鮮胚を用いた群と凍結胚を用いた群に分けてNC群と比較したが、いずれの解析モデルでも差は認められなかった。なおART群とNC群の背景情報（共変量）の調整を更に十分に行い、かつmissing dataによる解析対象数の減少を補うため、傾向スコアによるIPW、多重代入法を用いた再解析を現在進めている。本研究のもう一つの大きな目的である、この解析によって得られる情報をどのように健康教育に活かしていくかについては、結果をまとめた冊子を研究参加者にお送りして得られた感想を現在まとめているところであり、再解析の結果とともに、論文化の予定である。なおART群の参加者からは、なるべく長期のフォローを望むとの声が複数寄せられており、今後の研究課題として重要と考えている。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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