2014 Fiscal Year Annual Research Report
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24300232
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
荒尾 孝 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00409707)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保田 晃生 東海大学, 体育学部, 准教授 (40547973)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 身体活動 / ポピュレーションアプローチ / 地域介入 / エコロジカルモデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、介入地域において身体活動促進のための集団戦略をさらに開発・展開し、前年度に実施したフォローアップ調査に引き続き、介入2年目のフォローアップ調査を実施し、集団戦略2年目の評価を行うことを目的とした。
本研究の対象地域は人口や産業構造が類似している2つの町であり，一方を介入地域，他方を対照地域とした．ベースライン調査は2013年3-5月に，フォローアップ調査を1年後の2014年3-5月、および2年後の2015年1-3月に実施した．全ての調査において、各地域在住の30-75歳の男女3,200名（計6,400名）を無作為抽出し，郵送法による質問紙調査を実施した．
地域集団戦略の内容は，身体活動・運動行動が個人，個人間，政策，環境などの複数のレベルにより影響を受けることを示すエコロジカルモデルを参考とした．すなわち，健康マイレージ制度の開始，健康公園の開設，健康推進コーディネーターの養成を行った。調査項目は身体活動量（IPAQ-短縮版），運動・身体活動の媒介変数（運動・スポーツに関する情報の接触頻度，運動・身体活動を促す環境の認知，運動・身体活動を実施する機会の認知，運動・身体活動への態度）である。
身体活動量の基準値（150分/週）達成者の割合は，ベースライン時には介入地域は対照地域よりも有意に低かったが，フォローアップ時には両地域に有意な差は認められなくなった。また、介入地域にのみ運動・身体活動を促す環境や機会の認知において有意な改善が認められた。しかしながら、住民全体の身体活動量の促進に対しては有意な改善は認められなかった。
本研究で用いた集団戦略では、介入期間2年間という比較的短期間では運動・身体活動の環境やその機会についての認知レベルでの改善が認められたが、住民全体の身体活動水準を促進するにはより長期的な継続した戦略の推進が必要と思われる。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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