2012 Fiscal Year Annual Research Report
骨格筋の脂質利用亢進作用を有する食品因子の探索と生活習慣病予防への応用
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24300254
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
飯田 薫子 お茶の水女子大学, 大学院・人間文化創成科学研究科, 准教授 (50375458)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 和雄 お茶の水女子大学, 大学院・人間文化創成科学研究科, 教授 (30153711)
鈴木 恵美子 お茶の水女子大学, 大学院・人間文化創成科学研究科, 教授 (80154524)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 脂質代謝 / 骨格筋細胞 / 転写因子 / 食品因子 / ミトコンドリア |
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| Research Abstract |
骨格筋における脂質およびエネルギー代謝に関する知見として、本年度は以下の2点を中心とした研究成果を含め、複数の研究成果を得た。
(1)これまでに我々がマウス骨格筋において糖代謝関連の遺伝子の発現調節に関与することを明らかとした転写因子TFE3に着目し、骨格筋培養細胞であるC2C12細胞において、この転写因子が脂質代謝に関与するかについて検討を行った。検討にはアデノウイルスを用いてTFE3を高発現またはノックダウンさせたC2C12細胞を用いた。この結果、脂質代謝関連遺伝子については明らかな変化は見いだせなかったが、本転写因子が筋芽細胞の分化過程において分化制御因子であるMyoDやmyogeninの遺伝子発現を抑制し筋分化を負に制御すること、さらにルシフェラーゼレポーターアッセイやゲルシフトアッセイより、TFE3がmyogeninのプロモーター上に存在するE-boxに直接結合し,プロモーターの活性の制御に関与していることなどを明らかとし、骨格筋の分化成熟に関する新たな知見をもたらした。(Biochem Biophys Res Commun. 430;664-669,2013)
(2)脂質代謝の中心的役割を果たすミトコンドリアに着目し、ミトコンドリア増生を促す食品因子を探索することを試みた。ミトコンドリア関連遺伝子の発現を制御する転写因子であるTfamのプロモーター配列にルシフェラーゼを繋いだプラスミドを作成し、C2C12細胞に導入したのち、ポリフェノールを中心とした食品因子を負荷してTfamのプロモーター活性を測定した。その結果、複数の植物由来ポリフェノールが、その活性を上昇させることを見出した。このうち有意に活性を上昇させた因子の1つである大豆イソフラボンを近交系マウスであるC57BL6に投与したところ、骨格筋でのミトコンドリア関連遺伝子の発現量に増加傾向が認められることを明らかとし、食品因子による筋ミトコンドリア制御の可能性を示唆した。(未発表データ)
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は目標であった国際誌への採択を果たしたこと、また骨格筋での脂質代謝亢進作用を有する食品因子の候補をリストアップできたことなどから、計画はおおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、24年度の検討でリストアップした候補食品因子をマウスに投与して、その生体での変化を詳細に検討する。特にこれらの食品因子が特定の転写因子を活性化して、代謝関連遺伝子を一括して制御する可能性を探る。さらに肥満モデルや疾患モデル動物を利用し、食品因子による脂質代謝制御が、これらの病態の改善につながるかについて検討をしていく予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
今年度の研究費の一部が次年度繰越金となったが、その理由としては、1)予定していた研究補助者の採用がなかったこと、2)購入を予定していた機器が予定よりも安価に購入できたこと、3)動物を用いた研究を予定していたが24年度は細胞実験を中心に実験を行ったため予想よりも消耗品の費用が安価に済んだこと、などが挙げられる。25年度は当該助成金を使用して動物実験に長けた研究補助者を通年で雇用し、上記の研究推進方策に従って研究を進めていく予定である。
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