2013 Fiscal Year Annual Research Report
自己調整学習スキル習得および学習支援の負担軽減を目指す支援システムの開発・評価
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24300289
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Research Institution | Aoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
宮川 裕之 青山学院大学, 社会情報学部, 教授 (10157597)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 浩 放送大学, ICT活用・遠隔教育センター, 教授 (80332146)
松田 岳士 島根大学, 教育学生支援機構・教学企画IR室, 准教授 (90406835)
合田 美子 熊本大学, 大学教育機能開発総合研究センター, 准教授 (00433706)
山田 政寛 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (10466831)
齋藤 裕 筑波大学, 医学医療系, 研究員 (10316888)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | eラーニング / メンタリング |
Research Abstract |
平成25年度は、研究計画に沿って、次のようなテーマの研究に取り組み、成果をあげた。第1に、学習者の自己調整レベル測定方法の開発を行った。平成24年に取り組んだ受講前アンケートとeラーニング学習ログの分析による学習者のモデル化研究をさらに進め、受講パターンを7種類に分けて、学習開始から短期間でどの受講パターンになるかを予測するモデルを形成した。さらに、7種類のうち最も多くの学習者がカテゴライズされる「締め切り重視」タイプに焦点を当て、分析対象を自己調整プロセスの内省フェーズや成績にも広げたうえで、支援の方法を検討した論文を投稿した。第2に、自己調整レベルに応じたフェーディングに関し手検討した。分類した受講タイプを、必要となる支援の手厚さ(分量)とフェーディングのタイミングという2つの観点から分析し、数理モデル化することを試みた。仮説モデルは形成されたが、その適合度や信頼性の実証には至っていないので、平成26年度に検証が必要である。第3に、デジタルストーリーテリング(DST)による自己調整学習支援に関する検討を行った。このテーマに関する研究は、平成25年度の研究計画に含まれていなかったが、前年度の成果として、インフォーマルなモデリング援助の有効性が示唆されたため、パイロットスタディとして、eラーニング受講生に対して前年度同一科目を受講した先輩学生によるDSTコンテンツを提供した。 また、これらの研究成果をふまえてアルゴリズムを定義し、SNS・LMSをベースとしたβ版のシステムを開発した。同システムには、自己調整に関するアンケート機能、それに基づいた学習者の種類判別および学習支援者へのアドバイス機能が実装されているが、学習ログ情報を反映する仕組みが未開発であるため、平成26年度はそれも反映できる機能開発が必要である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度の研究目的であった①学習者の自己調整レベル測定方法開発、②自己調整レベルに応じたフェーディング、④eメンタ・学習者支援システムの開発のほとんどを達成し、さらに、昨年度の課題であったデジタルストーリーテリングについても、開発されたコンテンツが研究分担者の担当するeラーニング受講生に対して提供され、平成26年度にかけてその効果の検証が進んでいるため。
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Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は本研究の最終年度であるので、開発したシステムの改善・評価を本格的に実施する。特に学修支援としてのDSTコンテンツの適切な活用や、多様な授業設計に対応可能な学習モデルの構築に取組み、本研究の最終目標である、学習者の自己調整スキル獲得とeメンタの負荷軽減の両立を実現するシステムを研究成果としたい。 また、平成25年度では、eメンタ支援システムとして、自己調整に関するアンケート機能、それに基づいた学習者の種類判別および学習支援者へのアドバイス機能が実装されているが、学習ログ情報を反映する仕組みが未開発であるため、平成26年度はそれも反映できる機能開発を行う。新規開発分についても、開発済みシステム同様、評価・改善を行う。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度に行ったメンタ・学習者支援システムの開発は、ほぼ開発を終了したが、仕様決定になお調査やディスカッションを必要とした学習ログ情報を反映させる仕組みの開発については、実際の開発作業にまで入ることができなかったため、本経費を用いて、平成26年度早々に開発を実施するため。 平成26年度は、開発したシステムの改善・評価を本格的に実施し、特に学修支援としてのDSTコンテンツの適切な活用や、多様な授業設計に対応可能な学習モデルの構築に取組み、本研究の目標である、学習者の自己調整スキル獲得とeメンタの負荷軽減の両立を実現するシステムを構築することにある。そのため経費は次のとおりとなる。 1)開発したシステムについて、実証実験における結果・評価に基づいて、システムの機能改良を実施するが、改良の一部が専門企業に開発を依頼する(その他より支出)2)開発したシステムの評価には、被験者として500名以上の学生、20名程度のメンタが参加するため、収集した質問紙データ等の入力を実施する研究補助が必要となる(人件費・謝金より支出)。3)学習支援に関する研究成果なども随時取り入れるための調査や、研究成果の論文・国内学会発表、研究遂行のための打ち合わせ等のための旅費など。
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Research Products
(9 results)