2012 Fiscal Year Annual Research Report
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24310129
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
鴨川 仁 東京学芸大学, 教育学部, 助教 (00329111)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柿並 義宏 高知工科大学, 工学部, 助教 (00437758)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 津波 / 電離圏 / 津波電離圏ホール / 地震 |
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| Research Abstract |
本研究では、海溝型巨大地震発生約9分後に生じる津波電離圏ホールの検知をGPS-TEC(GPS受信点から衛星までの視線方向に対する電離圏総電子数)観測によって行う。津波電離圏ホールとは広域かつ1時間程度発生する電離圏プラズマの津波起因の減少で、減少量は発生した津波の規模に関連する。
それゆえ本研究の推進により到来津波波高の算出を10分程度で行えると期待できる。その成果は2012年度に(1)現象の指摘、(2)発生の仕組み、(3)本現象が先行現象でないことの指摘、(4)レイリー波によるTEC変動は震央南部にしか発生しないことの指摘の英文査読論文の出版を行った。さらに2011年3月11日に発生したM9.0東北地方太平洋沖地震では地震波および津波起源の電離圏変動が地震発生後に生じ、津波による海流内電流起因とみられる地磁気変動が報告された。同じく大地震である2004年M9.4スマトラ沖地震では、地震起因の地磁気脈動とみられるものが地磁気共役点で検知されたと報告がある。以上により大地震では、複数の電離圏変動起因および津波伝搬誘導電流起因の電磁気現象が重なって存在している。平成24年度の研究では、これらの現象のそれぞれがどのような仕組みで生じているかを論じた。解析では地震発生後約30分間のうちに起こる期間での電磁気的変動を調べるため、日本とロシア19点の地磁気1秒値データ、日本全国約1200受信点のGPS-TECデータ、約70観測点の広帯域地震計による地震波形データを用いて解析を行なった。その結果、次の3つの成果が得られた。(1)地震起源電離圏環状ないしは弧状電流の存在の示唆、(2)地震起源沿磁力線電流の立証、(3)津波による海流内電流起因とみられる地磁気変動の同定、である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究の進展で、地磁気データによる解析から本研究の包括的理解が得られた。
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| Strategy for Future Research Activity |
地磁気データを用いて得られた3つの成果について論文化をめざす。また、TEC変動量と津波規模の定量的関係は当初平成24年度に行う予定であったが、地磁気データの研究が大きく進展したこともあり、本内容は平成25年度に行う。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
データ解析に関する謝金、研究打ち合わせのための旅費に主として使用する予定である。
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