2014 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
24310129
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Research Institution | Tokyo Gakugei University |
Principal Investigator |
鴨川 仁 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (00329111)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柿並 義宏 高知工科大学, 工学部, 助教 (00437758)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 津波 / 地震 / 電離圏 / 津波電離圏ホール |
Outline of Annual Research Achievements |
津波電離圏ホールは、海面の沈降が津波のサイズに関係し、電離圏電子密度減少規模が海面の沈降量に関係すると予想されたため、文献で報告されている初期津波高と全電子数減少率の関係を日本における津波を伴う複数の大地震で求めた。その結果、定性的には単調増加な相関が得られたため、全電子数観測で初期津波高を算出できる見込みが立った。従って、これらの定量的な関係が得られれば、事実上の初期津波高の直接観測の役割を果たす。本成果は論文執筆が終わったため学術誌に投稿する予定である。 さらに、地表地磁気データを用いて、次の成果と課題を得た。まず、波動成分の分離について、日本国内および隣国の地磁気データを用いてプラズマ変動に伴う電離圏内電流が生み出す磁場に着目し、複数存在する波動の物理的理解に成功した。その成果および課題は、1) かねてから存在を示唆されていた地震起源の沿磁力線電流の立証(日本の地磁気共役点になるオーストラリアにおいても変動の検出し、存在を立証)、2) 地表を伝搬するレイリー波起因の電離圏内弧状電流の発見、3) 津波伝搬が海中に作る電流起因の磁場変動(津波ダイナモ)成分とは異なるE領域電離圏電流変化(津波電離圏ホールに伴う変化と想定される)の検出が得られ、包括的理解が一歩前進した。特に3) は、津波電離圏ホールそのものを示しているとみられ、後述する三次元電離圏シミュレーションにおいて大きな役割を果たすと考えられる。また、津波ダイナモ成分と津波電離圏ホール起因とみられる成分の弁別については、先行研究により津波シミュレーションにマクスウェルを取り込み津波ダイナモ起因の地磁気変動を導出できていることから、現在津波電離圏ホール起因の電離圏電流の抽出は可能なった。2015年度では1)の成果を投稿し、現在査読者への返答を準備している段階である。
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Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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