2013 Fiscal Year Annual Research Report
現代インドにおける多様性接合型の発展径路とデモクラシー―総合的・長期的視点から
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24310185
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
田辺 明生 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (30262215)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉原 薫 政策研究大学院大学, その他の研究科, 教授 (60117950)
脇村 孝平 大阪市立大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (30230931)
藤田 幸一 京都大学, 東南アジア研究所, 教授 (80272441)
中溝 和弥 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (90596793)
石坂 晋哉 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 客員准教授 (20525068)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 現代インド / 構造変動 / 生態環境 / 社会文化 / 政治経済 |
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| Research Abstract |
本研究は、6人のメンバーによる共同研究である。各自の専門課題についての研究を、日本での文献研究・統計分析、インドでの現地調査・資料収集、国内外での成果発表・研究交流を通じて進展させるとともに、研究会において徹底的な学際的対話と討論をなしてきた。それを通じて、南アジアの生態環境、政治経済、社会文化の特質をそれぞれ明らかにするだけでなく、それらを総合して、南アジアの発展経路とその今日的展開について、学際的なモデル化・概念化を図ってきた。なお各メンバーはそれぞれの専門課題を通じて、全体的な理論枠組みへの貢献をしてきた。本年度は、昨年度行った国際会議“Vernacular Public Arena and Democratic Transformation in India”の成果を、ロンドンのRoutledgeより、英語論集 Democratic Transformation and Vernacular Public Arena in India（Taberez A. Neyazi、田辺明生、石坂晋哉編）として発刊するための準備を進めてきた。本論集は、2014年夏には発刊予定である。その他、以下のような活動を行った。
１）国内研究会の開催：メンバー間で問題と視角を共有するための研究会を行った。 ２）現地フィールドワーク：メンバー各自がインドの担当地域で調査･資料収集を行った。 ３）文献調査：それぞれの専門領域における最先端の研究成果を文献調査し、研究会において情報共有する他、それらの研究が、南アジアの発展経路の総合的理解にとってどのような意味をもつのかを徹底的に議論した。
４）統計調査：各州またインド全体について、センサス、人間開発指標、社会経済指標等を分析して、各州及びインド全体の特徴を明らかにすることを試みた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
関連の国際会議を開催し、その成果が英文論集となって発刊される予定であるなど、研究計画通り、おおむね順調に進展している。ただし当初予定していた共同でのフィールドワークについては、分担者がそれぞれの仕事で忙しいために実現していない。これについては個別のフィールドワークと、会議での報告と討議によって代えざるを得なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画通り、共同研究を進める。研究代表者および分担者のあいだの日程調整が難しいため、共同フィールドワークは困難であるが、それぞれの研究成果を持ち寄りながら、学際的なスタイルを堅持しつつ共同で概念や枠組を構築していきたい。
さらに今年度は12月にデリーでの国際会議を開催して、インド人研究者との間での議論も進める予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
「次年度使用額」が生じた状況としては、日程調整がつかずに、計画していた共同研究会の回数と日数が減ったこと、他の仕事が忙しくなったために、予定していたフィールドワークを実施できなかったことによる。
2014年度においては、研究会および国際ワークショップを予定通り開催して、当該助成金を使用する計画である。またフィールドワークについては、共同での実施をあきらめて、各自の都合に合わせてそれぞれ実施することとしたい。
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