2014 Fiscal Year Annual Research Report
現代インドにおける多様性接合型の発展径路とデモクラシー―総合的・長期的視点から
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24310185
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
田辺 明生 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (30262215)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石坂 晋哉 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, その他 (20525068)
脇村 孝平 大阪市立大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (30230931)
杉原 薫 政策研究大学院大学, その他の研究科, 教授 (60117950)
藤田 幸一 京都大学, 東南アジア研究所, 教授 (80272441)
中溝 和弥 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (90596793)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | デモクラシー / 南アジア / 発展径路 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、現代インドの構造変動を、南アジア地域固有の多様性主導型発展径路とその今日的展開という長期的な枠組でとらえ、生態環境・社会文化・政治経済の総合的視点から理解することを目的とする。本研究においては、6人のメンバーによる共同研究として、各自の専門課題についての研究を、日本での文献研究・統計分析、インドでの現地調査・資料収集、国内外での成果発表・研究交流を通じて進展させるとともに、研究会において徹底的な学際的対話と討論をなしてきた。それを通じて、南アジアの生態環境、政治経済、社会文化の特質をそれぞれ明らかにするだけでなく、それらを総合して、南アジアの発展径路とその今日的展開について、学際的なモデル化・概念化を図ってきた。
本年度は、その主なる成果として、Taberez Ahmed Neyazi, Akio Tanabe, Shinya Ishizaka eds, Democratic Transformation and the Vernacular Public Arena in India, London: Routledge, 222 p.および田辺明生・杉原薫・脇村孝平編『多様性社会の挑戦』〈シリーズ現代インド１〉東京大学出版会 392頁。を刊行した。
これらの刊行物において "Vernacular Public Arena", 「多様性社会」「南アジア型発展径路」「開発民主主義」「生存史観」などのキーワードを提出し、それらの観点から、南アジア地域固有の発展径路とデモクラシーの特徴について明らかにすることを目指した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、研究活動の主なる成果として、Taberez Ahmed Neyazi, Akio Tanabe, Shinya Ishizaka eds, Democratic Transformation and the Vernacular Public Arena in India, London: Routledge, 222 p.および田辺明生・杉原薫・脇村孝平編『多様性社会の挑戦』〈シリーズ現代インド１〉東京大学出版会 392頁。を刊行することができた。そのなかで、本研究の目的であった現代インドの発展経路とデモクラシーの形について、あるていど枠組を提出できたと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
状況に合わせてできるかぎり当初の研究計画通り、共同研究を進める。学際的なスタイルを堅持しつつ、共同で概念や枠組を構築していきたい。その成果として、Understanding Global India という共編著を刊行する準備を行う。
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| Causes of Carryover |
代表者及び分担者の本務において計画していた以上に時間がとられ（主に大学における事務手続きの煩瑣化による）、十分に研究（フィールドワーク）のための時間がとれなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
自分たちがフィールドワークをする時間はどんどんと減少していることはたいへん残念ではあるが、それは現状に合わせてできるところまでをやる。次年度は本研究のまとめの年であるために、海外から関連研究者を招聘して、日本において国際ワークショップを開催したい。それによって成果をまとめたい。
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