2012 Fiscal Year Annual Research Report
アジア諸語を主たる対象にした言語教育法と通言語的学習達成度評価法の総合的研究
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24320104
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
富盛 伸夫 東京外国語大学, 名誉教授 (50122643)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
根岸 雅史 東京外国語大学, 大学院・総合国際学研究院, 教授 (50189362)
藤森 弘子 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 教授 (50282778)
高垣 敏博 東京外国語大学, 大学院・総合国際学研究院, 教授 (00140070)
三宅 登之 東京外国語大学, 大学院・総合国際学研究院, 教授 (40259213)
野元 裕樹 東京外国語大学, 大学院・総合国際学研究院, 講師 (10589245)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 高等教育 / CEFR / 外国語教育政策 / 言語能力評価 / アジア諸語 / 言語能力検定 / 多言語文化社会 / 言語教育法 |
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| Research Abstract |
平成24年度は本研究の目的と年度計画にもとづき各研究班では以下の活動実績をあげた。
1.(アジア諸国における外国語教育法・外国語能力評価基準・測定方法の研究:A班)
藤森は発表を2012年11月第9回国際日本語教育・日本研究シンポジウム(香港城市大学)で行い、本科研研究会で成果を還元した。研究補助者ソ・アルムは韓国の能力評価システムについて調査を行い本科研研究会で情報を共有した。
拝田と野元および富盛は2012年12月CLaSIC2012(シンガポール国立大学)で本課題にかかわる研究発表を行った。富盛はアラビア語・トルコ語・ペルシア語の教育実践について第16回外国語教育学会にて研究発表を行った。田原と高垣は2013年2月にベトナム現地調査を行いベトナム語教育の最新情報を収集した。
2.(外国語能力評価基準CEFRの浸透度に関する調査研究:B班)
拝田は2013年3月にニュージーランドで調査し現在解析中である。本科研主催の研究会における成果発表として研究協力者等により、「CEFRをめぐるEUの最新動向及びルーマニアにおけるCEFR導入の現状」と「CEFRの日本の外国語教育・日本語教育における受容の実態」などを行った。
3.(中等・高等教育機関での外国語科目の単位認定・教材・学習の調査:C班)
山崎は本科研研究会で「高等学校における複言語教育の現状・展望と大学教育との連携について」を発表した他、2012年5月沖縄の高等学校等で現地調査を行った。富盛は2012年7月日本学術会議公開シンポジウム「学士課程教育における言語・文学分野の参照基準」に参加し、本科研研究会にて情報を共有した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画第1年目としての成果は、各班(A,B,C)の研究課題に沿ってアジア・オセアニア地域での外国語教育法と能力評価基準の現地調査を行い、現在解析中である。その成果の一部は学会、シンポジウム、研究会などに於いて公開されており、順調に遂行されてきたと言える。しかしながら、第2年目はさらに多くのアジア諸国の言語能力評価基準について、きめの細かい調査研究が必要とされることは認識している。
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| Strategy for Future Research Activity |
計画第2年目の研究計画は、引き続き各班(A,B,C)の研究課題に沿って、さらにきめの細かなアジア・オセアニア地域での外国語教育法と能力評価基準の現地調査を行い、海外の研究者との交流を深め、学会、シンポジウム、研究会などで成果の公開に努める。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
計画第1年目は、アジア・オセアニア地域、およびEUでの能力評価基準の現地調査に計上した予算のうち、海外調査旅費などの件数が若干予定より少なかったために、次年度への繰り越しとなっている。第2年目はさらに多くのアジア諸国およびEUの言語能力評価基準の最新情報についてきめの細かい調査研究を行い、研究成果のWeb公開を含め、部分的発表に必要とされる予算を確保する。
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