2014 Fiscal Year Annual Research Report
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24320115
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
外村 大 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (40277801)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三谷 博 東京大学, 総合文化研究科, 教授 (50114666)
柴 宜弘 東京大学, 総合文化研究科, 名誉教授 (50187390)
岩本 通弥 東京大学, 総合文化研究科, 教授 (60192506)
井坂 理穂 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (70272490)
櫻井 英治 東京大学, 総合文化研究科, 教授 (80215681)
杉山 清彦 東京大学, 総合文化研究科, 准教授 (80379213)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 歴史教育 / 高等教育 / 教養教育 / 市民社会 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度までのアメリカ、台湾、インド、旧ユーゴスラビア諸国等の高等教育での歴史学をめぐる問題に関する補充調査を各自が進めた。インドに関しては現地調査を実施しデリー大学の歴史教育の調査、現地の教員との意見交換および関連する教材の収集に努めた。また、韓国における歴史教育の動向についても、韓国人研究者からの情報提供を受けるとともに関係資料の収集に努めた。その際には高等学校の歴史教育と大学入試との関係についての近年の変化、日本との比較に留意した。このほか、日本社会のなかで問題となっている歴史修正主義への対応について、歴史教科書問題や戦後補償に取り組む市民との意見交換を行った。
さらに2015年2月には、韓国、台湾からの研究者も招いて、主として大学の教養教育としての歴史教育のあり方を考えるための公開シンポジウム「歴史的教養とは何か 大学における歴史教育の新たな展開をめざして」を開催した。その場では、日本の大学で行われている新たなタイプの歴史教育、市民社会の様々な分野で歴史の知識、歴史学の方法を用いることの有効性を教える実践、米国の大学における多大な量の文献の消化と討論に基づく授業、台湾の大学でのTAを活用した討論型の歴史教育の実践の事例の紹介、韓国における歴史に対する関心の低下の一方での企業の採用試験での歴史科目の採用等の新たな動向、元老的な教員を活用した教養教育の授業といった試みがあることなどが紹介された。これを受けて、自分の専門的研究を大学の授業で伝えることも教養教育として重要なのではないかという観点からのコメントや大学における教員養成の教育の充実の必要性が語られた。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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