2017 Fiscal Year Annual Research Report
Analysis of Human Resource Management Practices based on multiple organizational field
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24330123
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
須田 敏子 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (70387992)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山内 麻理 同志社大学, 研究開発推進機構, 研究員 (20755433)
森田 充 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 准教授 (30453492)
八代 充史 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (40286620)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 人事制度 / 人事権の所在 / 資本国籍 / 国際比較 / モチベーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
科研費基金分を繰り越した目的は、以下の２つの調査に関するさらなる分析と研究成果の発表準備のためである。
(1)日独露3国のビジネススクール学生対象のモチベーションとキャリア志向に関する調査比較
2017年度中に、①The 21st Annual American Association of Behaviral & Social Science Conference (AABSS)（2017年2月24・25日開催）、② International Labour and Employment Association (ILERA) 2018 World Congress（2017年7月22-27日開催）の２つの国際学会で発表がアクセプトされた。だが、入院・手術という事態が発生。AABSSでの発表ができない状況となったが、すでにアクセプトを受けていたため、主催者より、2018年度のAnnual Conferenceで査読無して発表することを認められた。
(2)「人事部門の組織と機能に関する調査」
2016年度に実施した日本株式市場・上場企業（ほとんど内資）対象「人事部門の組織と機能に関する調査」に続いて、2017年度に外資系企業対象に「人事部門の組織と機能に関する調査」を実施。目的は、日系企業と外資系企業と比較によって、人事制度と人事の所在に関する、資本国籍の影響を知ることにある。外資系企業は日本で活動するという面では、日本型人事の影響を受け、海外に親会社があるという点では、親会社の影響を受けている。このように異なる方向から圧力を受ける外資系企業と日系企業を比較して、統計的有意な違いが生じていれば、資本国籍の影響を証明できる。2017年度中に初期の統計分析を行ったところ、人事制度・人事権の所在の両面で統計的有意な差が出ており、資本国籍の影響が発見された。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(5 results)
