2015 Fiscal Year Annual Research Report
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24330148
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 順 北海道大学, 文学研究科, 准教授 (30545653)
吉田 崇 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (80455774)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 階級・階層・社会移動 / 報酬格差 / 比較社会学 / 東アジア / 経済社会学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は国際比較、特に東アジア比較の観点を生かしつつ、日本における報酬格差の特徴を明らかにするとともに、さまざまな制度的条件がこれらの報酬格差に与えている影響を解明しようとするものである。研究期間の一年間の延長の結果最終年度となった平成27年度には、前年までの研究成果を整理・統合する過程で新たに検討の必要性が浮上した「報酬格差の正当化」のメカニズムと実態について考察を行い、国内外の学会において成果を報告するとともに、これまで4年間の研究成果のとりまとめを行った。
具体的には、2005SSM調査データに基づく「適正所得水準」の実証分析を引き続き行い、現実社会に存在する報酬格差のうち、どのような格差がひとびとに「受容」され、どのような格差が「受容」されていないのかを検討した。本年度は「報酬格差の正当化」という側面を重視し、個々人の考える「望ましい報酬配分原理」の違いによって具体的な格差の受容/非受容を説明するという可能性を開いた点が大きな成果であったといえる。
さらに「報酬格差の正当化」を可能とする条件は、個人のみならず、就業機会そのものにも備わっているという事実に着目し、「報酬格差は（個人にではなく）就業機会に結び付けられている」という視点に立った報酬格差の説明枠組みの構築を行った。このような説明は、日本社会における報酬格差を理解するうえで有用なものと考えられるが、近年では十分に試みられてこなかったものであり、その意義は非常に大きいと考えられる。
また各メンバーは、各々が取り組んでいる格差研究を着実に進めた。これらの成果に基づき国内外の学会における報告や、論文・図書の刊行を行うとともに、本研究の成果をとりまとめた報告書（9論文所収、170ｐ）を刊行し、関係者に配布した。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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