2014 Fiscal Year Annual Research Report
グローバル化時代の日本男性のワーク・ファミリー・バランスに関する研究
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24330153
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
高橋 美惠子 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 教授 (90324871)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
善積 京子 追手門学院大学, 社会学部, 教授 (80123545)
斧出 節子 京都華頂大学, 現代家政学部家政学科, 教授 (80269745)
松田 智子 佛教大学, 社会学部, 教授 (50250197)
釜野 さおり 国立社会保障・人口問題研究所, 人口動向研究部, 室長 (20270415)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 社会学 / ワーク・ファミリー・バランス / 男性の働き方 / スウェーデン・EU / ケイパビリティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、子育て世代の日本男性のワーク・ファミリー・バランス(WFB)をめぐる認識と実践が、EU諸国での就労生活を通していかに変容するかについて、ケイパビリティアプローチから考察することを目的としている。
平成26年度は、第一に、平成25年度にスウェーデン、ドイツ、オランダの駐在員である日本人男性を対象者として実施したインタビュー調査結果を整理し、データの一次分析を行った。赴任経験を通じ、多くの男性のWFBが向上していることとその要因について、平成26年7月に開催された世界社会学会議横浜大会で報告した。
第二に、平成25年度調査で得られた知見を更に掘り下げるため、元駐在員を対象に、帰国後のWFBの実践を主眼とした調査を設計した。対象者は上記３カ国のうちいずれかの国に妻子帯同で赴任し（赴任時、小学生以下の子ども有り）現地の日系企業に勤務した経験をもち、日本に帰国後概ね5年以内で、引き続き系列会社に勤務している日本人男性とした。平成25年度調査によるネットワーク等を通じてサンプリングを行い、計30名を選出した。調査期間については、事前アンケート調査を平成26年6月～平成27年2月、インタビュー調査を平成26年8月～平成27年3月にかけて実施した。
第三に、上記インタビューの録音ファイルのテープ起こしを行い、事前調査とインタビュー調査の結果を、本研究の分析枠組みとするマクロ（政策・制度）、メゾ（職場）、ミクロ（家庭）の三領域から捉え、さらに日本での勤務時、EU諸国に赴任中、日本への帰国後の三次元からみた変容を探ることができるよう、データ化して整理した。
第四に、上記調査の研究成果を報告し、意見交換の場を設ける目的で、平成27年9月にEUネットワークの研究者を日本に招いて開催予定の国際セッションの準備作業を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成26年度調査の対象者数は、当初20ケースを目標としていたが、調査項目を精査して分析をより深めるため、30ケースへと拡充した。さらに平成27年度に実施予定の国際セッションの準備作業を当初の計画以上に進め、日程および内容もほぼ確定させた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成25年度調査（駐在員対象）と平成26年度調査（元駐在員対象）のデータ分析をさらに進め、日本男性のワーク・ファミリー・バランスの認識と実践をめぐる変容について、ケイパビリティアプローチから深く考察し、今後の日本のWFB実現にむけた新たな視点を創出して有効な方策を導出する。
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| Causes of Carryover |
平成26年度調査の対象者数を当初計画の20名から30名に増やしたため、そのリクルート作業をコーディネータに委託する必要性が生じること、またインタビュー数が増えるため、業者に委託する録音ファイルのテープ起こし費用が増額となることを見込み、前倒し請求を行ったが、結果的には次年度使用額が生じることとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、EUネットワーク（スウェーデン、ドイツ、オランダ）からWFBの専門家を招き、国内2箇所で国際セッションを開催する予定であり、それに係る旅費と諸経費として使用する計画である。
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