2016 Fiscal Year Annual Research Report
Work Family Balance of Japanese Men in the Era of Globalization
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24330153
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
高橋 美惠子 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 教授 (90324871)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
善積 京子 追手門学院大学, 地域創造学部, 教授 (80123545)
斧出 節子 京都華頂大学, 現代家政学部・現代家政学科, 教授 (80269745)
松田 智子 佛教大学, 社会学部, 教授 (50250197)
釜野 さおり 国立社会保障・人口問題研究所, 人口動向研究部, 室長 (20270415)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 社会学 / ワーク・ファミリー・バランス / 男性の働き方 / スウェーデン・オランダ・ドイツ / ケイパビリティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、子育て世代の日本男性のワーク・ファミリー・バランス（WFB)をめぐる認識と実践が、EU諸国での就労生活を通じていかに変容するかについて、ケイパビリティアプローチから考察することを目的としている。
平成28年度は、第一に、スウェーデン、オランダ、ドイツにおける日系企業に妻子帯同で赴任した経験をもつ元駐在員を対象として平成26年度に実施したインタビュー調査の結果を分析し、考察を深めた。社会制度・職場風土の異なるEU諸国での就労生活の経験が、帰国後の彼らの働き方にいかなる影響を及ぼしているのかを探り、日本のWFBをめぐる課題と今後の施策への示唆を提示した。先駆的な取組みを行ってきた欧州3カ国での就労経験は、日本男性のWFBをめぐる意識に大きく作用している。現地の職場での実践―自己裁量度の高さと働き方の柔軟性・効率性、家庭生活を重視する働き方、長期の有給休暇―が日本男性の選択肢を広げる要因として作用したと考えられ、まさにそこに日本のWFBの課題が潜んでいることを導出した。研究成果の一部は、関西社会学会（5月29日、於：大阪大学）にて報告した。
第二に、スウェーデン、オランダ、ドイツよりワーク・ライフ・バランスに関する専門家を招聘して平成27年9月に開催した国際セッションでの報告内容と研究調査から得られた知見を総括し、家族社会学会誌『家族社会学研究』第28巻第2号（2016年11月刊行）において英語論文特集として発表した。同誌に掲載された特集論文は、オーガナイザーとして執筆した共著論文1本と上記3カ国の招聘者の論文3本、討論者1本の合計５本から成る。
さらに平成25年・平成26年に実施した駐在員・元駐在員調査から得られた知見を精査した上で、スウェーデンとオランダに関する専門家を招聘して議論を進め、考察を深めた。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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