2014 Fiscal Year Annual Research Report
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24330193
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
大神 英裕 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 名誉教授 (20020141)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山下 洋 九州大学, 大学病院, 研究員 (20253403)
中村 知靖 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (30251614)
實藤 和佳子 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 准教授 (60551752)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 社会的認知 / 地域支援 / コホート研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①本研究で標準化された自閉症スクリーニングテストの結果（項目反応理論によるコミュニケーションの能力値）は、世界的に自閉症判別診断のゴールデンスタンダードといわれるADOSの重症度との間に高い相関が見られ、基準関連妥当性が高い。このことは最初に、大規模標本に対して我々のテストで大まかなスクリーニングを実施し、その後、リスク児に対して個別にADOSを実施することで個に応じた発達評価と発達支援を効率化できることを示唆している。
②発達障害に関連する専門機関に恵まれない地域を研究フィールドとした本研究は糸島プロジェクトと称され、地域モデルの一つとして知られてきた。15年前に端を発したこの研究プロジェクトの研究・実践活動は現在、相談支援、発達支援、就労支援、普及啓発、研修の領域まで展開してきた。その中で毎年実施される就学移行支援事業には当初、糸島市内の専門職よりも本科研メンバーを中心とした外部の専門職の参加者が多かったが、その比率は次第に変化し、平成26年度の事業では市内が8割、外部が2割になっていた。また、1組の母子に関与する他職種専門家の参加者も漸増してきた。このことは本研究の方法論が、専門機関がない地域でも内部リソースを充実させ、地域の福祉力向上に有効であることを意味している
③今後の課題としては、これからも当事者とその保護者のライフステージに沿った地域支援活動を活性化し継続させることである。そのためには、まず、データベースの構築が必要となる。これまで本研究が主導した乳幼児健診、巡回相談、発達支援、就学移行支援、就労支援など各種情報は糸島市役所の各担当課に保管されているが、これらの情報を効率的に管理し、個人情報保護をはじめとする各種法令との整合性を図りながら有効活用をする方法の検討などが望まれる。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(11 results)
