2013 Fiscal Year Annual Research Report
低出生体重児と親への臨床心理学的超早期介入モデルの構築
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24330198
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
永田 雅子 名古屋大学, 発達心理精神科学教育研究センター, 准教授 (20467260)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 臨床心理学 / 母子臨床 / 早期介入 / 低出生体重児 |
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| Research Abstract |
低出生体重児の退院前から1歳半までの母子の相互交流について質的に検討を行った。退院前については、ブラゼルトン新生児行動評価（NBAS)を行い、赤ちゃんの観察を共有することでの介入効果の検討を行った。極低出生体重児群は、修正在胎37週より前に退院することが続き、十分なデータを得られていないものの、対照群については、愛知県内の産科の協力を得て、出生後0-5日目の赤ちゃんに母子同席でNBASを行いその後の母子の交流場面の撮影おようびアンケート調査を行った。母子同室前の０－２日目の場合と、同室後では赤ちゃんの状態像、また母親の赤ちゃんに対するイメージが異なるものであったため2群に分けて収集を行い、現在まで計17組の協力が得られた。
修正1歳半の時点での母子の交流場面の検討では、低出生体重児群９組、対照群17組のデータの収集が完了した。前年度NICU群の協力が少なかったため今年度は協力医療機関を増やす、研究協力者向けの育児支援教室を開催するなど対応を行った。また事例についても収集を重ね、平成25年度は、総説3本、紀要一本を成果として執筆したほか、指定シンポジストとして、2学会、および全国的な研究会2ケ所で報告を行った。
また平成26年度に実施する周産期医療スタッフ向けの研修用DVDの作成に向けて、東海地区の周産期で活動する臨床心理士、新生児集中ケア認定看護師の協力を得て、DVD作成委員会を立ち上げ、どういった内容のDVDとするのか、コンセプト等の検討を開始した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
NICU退院前の母子の交流場面のデータの収集は、修正40週を迎える前に退院することが続き、十分な数のデータは得られていないものの、母子の交流場面を質的に検討できる貴重なデータが収集できている。対象群、修正1歳半の時点での調査については、比較的順調にデータの収集が進んできており、分析可能なデータ数を得ることが可能な状況にある。
資料の収集もすすみ、来年度作成予定の教育研修用のDVDの作成に向けて、準備が進んでおり、調査研究と合わせて検討を行うことで、低出生体重児をはじめとしたNICUに入院となった赤ちゃんと家族への超早期介入モデルの構築だけではなく、満期産正常で生まれてきた赤ちゃんと家族への介入モデルの提示も可能になってくると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
臨床群のデータ収集を進めるため、各関係機関との連携を深めるとともに、分析結果をもとに母子の交流に焦点をあてた周産期医療スタッフ向けの研修会や修正1歳半の時点での育児支援教室を開催するなど、成果を還元しつつ、得られたデータのより詳細な分析を進めていきたいと考えている。また教育研修用のDVDは、一部ご家族の方にもみていただけるような内容を検討し、幅広く啓発ができるような構成とすること、DVDの作成にあたっては周産期医療に携わる臨床心理士だけではなく、新生児集中ケア認定看護師や新生児科医の協力を得てすすめることで、医療スタッフ全体を対象としたものを作成する。。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
昨年度からの繰越金があったこと、研究補助として雇用予定であった大学院生への雇用の経費が掛からなかったことが挙げられる。また予定していたシンポジウムではなく、中間報告会という形で実施し、次年度発行を企画している書籍という形態に変更を行ったため旅費の見込み額が下回った。繰越額が大きくなったのは、最終年度に予定しているDVD作成の委託費が、消費税の増税のため30万弱増額となることが見込まれること、DVDを使った研修プログラムの構築にあたり、DVDの作成枚数を変更したことから、委託費増加分を見込んで繰り越しを行った。また申請当時ははっきりしていなかった成果報告をおこなう国際学会の開催場所がエディンバラとなり、旅費が当初の見積もりより増える可能性があったため、支出を抑えての執行となった。
理由にも記載したように、DVDの委託費の消費税増税分および、DVDの作成枚数を増やすことで、全国の総合周産期母子医療センター等、研究成果を広く公表・活用できるようにする。また国際学会（WAIMN乳幼児精神保健研究会エディンバラ大会）での発表を数本予定しており、筆頭発表者の旅費として使用予定である。
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