2016 Fiscal Year Annual Research Report

Panel survey on the vocational relevance of university education of humanities and social sciences

Research Project

Project/Area Number	24330232
Research Institution	The University of Tokyo
Principal Investigator	本田由紀東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30334262)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	濱中義隆国立教育政策研究所, その他部局等, 研究員 (10321598) 中村高康東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30291321) 小山治徳島大学, 理工学研究部, 助教 (50621562)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2017-03-31
Keywords	レリバンス / 大学教育 / 分野別 / 質保証 / 双方向性 / 仕事スキル
Outline of Annual Research Achievements	本研究課題は、最終年度にあたる平成28年度において、パネル調査第４波（大学卒業後２年目時点）を郵送調査とインターネット調査を併用することにより実施した。さらに、大学卒業後２年目よりも後の時期における大学教育のレリバンスを把握するために、インターネットモニターから人文社会科学10分野の大学を卒業して現時点で25～34歳の年齢層であるサンプルを抽出し、追加調査を実施した。上記の質問紙調査と並行して、パネル調査の対象者の中から了承を得られた対象者に対し、経験した大学教育と現在の仕事との関連について、詳細なインタビュー調査を実施した。いずれの調査も完了して分析を進めており、分析結果は平成29年度以降に書籍として刊行することを予定している。また、平成27年度に実施したパネル調査第３波までのデータに対する分析結果を、平成28年度中に複数の学会において発表した。平成28年度末には、本研究課題に関して期間中に行われた学会発表などの研究成果をまとめた報告書を印刷した。以上の調査研究より明らかにされたことの中には、以下が含まれる。第一に、人文社会科学分野の内部でも、個別の学問分野によって、大学教育の内容と方法には相当に大きな差異がみられること。具体的には、法律学や経済学など社会科学に属する分野の大学教育は双方向性が低水準であり、他方で歴史学や哲学など人文科学に属する分野の大学教育は内容と社会との関連性が低水準であるのに対し、教育学および社会学に関してはいずれも相対的に高水準であった。第二に、大学教育と仕事との関連性は総じて強く認識されていないが、教育の双方向性、ゼミや卒論の密度などが就職後の仕事スキルと関連していることが見いだされた。
Research Progress Status	28年度が最終年度であるため、記入しない。
Strategy for Future Research Activity	28年度が最終年度であるため、記入しない。
Causes of Carryover	28年度が最終年度であるため、記入しない。
Expenditure Plan for Carryover Budget	28年度が最終年度であるため、記入しない。