2014 Fiscal Year Annual Research Report
ＰＩＳＡの受容に見る国際標準化とダイバーシティの対話の可能性に関する実証的研究
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24330238
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| Research Institution | Hijiyama University |
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Principal Investigator |
二宮 皓 比治山大学, 学長, 学長 (70000031)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田崎 徳友 九州女子大学, その他部局等, 教授 (10091224)
金 龍哲 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (20274029)
藤井 泰 松山大学, 経営学部, 教授 (80148783)
佐々木 司 山口大学, 教育学部, 教授 (30263651)
卜部 匡司 広島市立大学, 国際学部, 准教授 (30452600)
佐藤 仁 福岡大学, 人文学部, 准教授 (30432701)
潘 建秀 大阪大学, その他の研究科, 准教授 (70570141)
下村 智子 三重大学, 学内共同利用施設等, その他 (80557984)
渡邊 あや 国立教育政策研究所, その他部局等, 総括研究官 (60449105)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 比較・国際教育学 / ダイバーシティ / グローバル化 / PISA / 国際学力調査 / 教育改革 / 国際情報交換 / 教育政策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「近代以降国民国家の営みと捉えられてきた初等・中等教育において国際標準化が進んでいる」とする仮説を、PISA以降の各国の教育改革・教育戦略をエビデンスに基づき検証することにより、義務教育におけるグローバリゼーションの実態を明らかにすることを目的として、ダイバーシティ（多様性）が保持されることで人類社会のサステイナビリティがより強化できるとする考え方・視座から、この仮説と現実の実相を批判的に検討することを試みるものである。具体的に、①各国の義務教育政策におけるOECD型ガバナンス・モデルの影響、②PISAによる各国の教育改革及び教育戦略（教育課程・教科書、教育評価・学力調査、教員養成・制度）の変容、③義務教育及び義務教育政策の国際標準化の実態、の３点を明らかにした上で、④教育のダイバーシティ（多様性）・共生の観点から教育のあり方について提案を行うという手順で進めることとしている。
研究の進捗が順調であり、昨年度までに当初予定の計画をほぼ終えていたことから、最終年度である平成26年度は、新たな視点として、教師の研修（現職研修）及び学力テストの観点から、本課題にアプローチした。その結果、教育の質保証の視点から、学力調査が各国において広がっていることが明らかになった。
また、PISAに関連してきわめて興味深い動きを見せる、ノルウェーやベトナムで追加調査を実施した。ベトナムでは、ベトナム国家大学ハノイ教育大学が主催する「中等教育におけるPISA」と題された国際シンポジウムにおいて、本研究の成果並びに日本の動向についての報告を行うなどした。そのほかにも、国内外の学会において、成果発信に努めた。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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