2014 Fiscal Year Annual Research Report
農耕地の土壌炭素貯留量推定とその変化予測手法の確立
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24380142
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
本郷 千春 千葉大学, 環境リモートセンシング研究センター, 准教授 (20272354)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若林 勝史 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, 北海道農業研究センター, 研究員 (00502890)
永田 修 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, 北海道農業研究センター, 研究員 (90355462) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 環境対応 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2013年及び2001年5月に撮影された衛星データ、深さ0～30cmから採取した土壌試料から求めた炭素量データを用いて農耕地土壌の炭素貯留量の推定を行った。その結果、両年ともに可視域の反射データから土壌炭素貯留量を推定することが可能であった。推定した炭素量の分布状況を母材区分別に広域に調べたところ、火山灰土壌で炭素貯留量が多い傾向が見られた。火山灰土壌はリン酸吸収係数が高いことからより多くの腐植物質を含んでいることが推察された。また、土壌区分別では、乾性黒ボク土より湿性黒ボク土の方が炭素量が多く、12年間の土壌炭素増減量は乾性黒ボク土よりも湿性黒ボク土の方が炭素量が減少していることが明らかとなった。
次に衛星データから推定した土壌炭素量を炭素動態モデルRothCの初期の炭素量として将来の変化量予測値を計算した結果、初期値が大きい土壌（炭素量が多い）は将来減少し、初期値が小さい土壌（炭素量が少ない）は減少する予測となり、同じ土壌タイプでも乾燥している土壌の方が将来減少する傾向が見られた。
さらに、土壌炭素貯留量の変化の要因を検討するために、未耕地（防風保安林、耕地防風林の土壌）と耕地（調査した保安林及び防風林と隣接する圃場）の土壌断面調査・土壌分析を行った。生産者への聞取り調査と併せて考察した結果、耕地化による土壌炭素増減には暗渠排水の施工の関与が高いなど、作物残差や堆肥等による圃場への炭素還元以外の要因が大きく影響していることが示唆された。そして耕地化に伴うその減少量は、対象地域における経済活動に伴う炭素放出量の約1.3年分程度に相当した。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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