2012 Fiscal Year Annual Research Report
緩和ケアの新たな展望へ向けた研究:診療ガイドラインと患者の価値観・QOLの課題
Project/Area Number |
24390128
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
宮崎 貴久子 京都大学, 医学研究科, 助教 (70464229)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 健夫 京都大学, 医学研究科, 教授 (70217933)
鈴鴨 よしみ 東北大学, 医学研究科, 講師 (60362472)
下妻 晃二郎 立命館大学, 生命科学部, 教授 (00248254)
大住 省三 四国がんセンター, 乳腺科, 医長 (20416473)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 緩和ケア / QOL / 診療ガイドライン / 患者中心の医療 / ランダム化比較試験 / EORTC QLQ-C15-PAL / エビデンス診療ギャップ / 患者の価値観 |
Research Abstract |
緩和ケアは、がんの診断時から終末期まで必要とされる。本研究では、通常のがん治療の段階から終末期まで、患者の価値観を尊重する緩和ケア的な視点で、次の4課題に量的・質的研究方法を用いてアプローチしている。 1.大腸がんステージIVで化学療法中の患者を対象に、インタビュー調査を実施した。17名分のデータを対象として継続比較法を用いて分析を開始した。 本調査によって、新薬の開発による患者の長期生存に伴った問題点の抽出と対策の必要性を具体的に検討する。 2.がん治療の臨床医師は、各種EBMに基づいた診療ガイドラインをどのように利用しているかについて、インタビューガイドの検討を行った。 がん診療ガイドラインの作成・利用状況から、エビデンス診療ギャップ、推奨実施の阻害要因を検討する。 3.各種がんの診療ガイドラインは、患者中心の医療を実現するのに十分な情報を含んでいるのか、文献調査に着手した。初年度は、分析対象となる患者でも入手可能な診療ガイドラインを同定し、内容分析の項目について検討した。 緩和ケア患者が必要としている情報のあり方を検討する。 4.緩和ケアは患者のQOLをどの程度改善しえるのかについて、多施設共同臨床研究を実施する。 24年度から、倫理委員会の承認を得て予備調査を実施している。 予備調査実施と併行して、プロトコル作成に着手し、人的・組織的な構築をした。調査協力医療機関は15施設である。 がん終末期患者のQOLに大きく影響を及ぼす倦怠感の改善に着目し、緩和ケア用に開発されたQOL評価票(EORTC QLQ_C15-PAL)を用いた調査は、臨床に還元可能なエビデンスを提示できる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、4つの課題からなる。おおむね順調に進展しているが、4課題のうちの一つ、緩和ケア患者を対象としたQOL評価を用いた臨床研究では、エビデンスレベルがより高い研究デザインに変更したことに伴い、現在、予備調査を実施中である。 調査協力医療施設や研究実施に対応する運営委員会等の組織構築に関しては順調に進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
課題1から3は、当初の計画通りで、引き続き調査・分析を進める。 課題4は、臨床医師らと緩和ケア患者を対象とした倫理面を十分に協議した結果、研究デザインをランダム化比較試験に変更した。これに伴い、調査を慎重に進める目的で、予備調査を実施している。 予備調査後に倫理委員会申請。承認後に各調査協力医療機関にて調査を開始する。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
課題1と2はインタビュー調査・分析継続のため、協力者への謝金と旅費、録音起こしの費用が必要でとなる。 課題3は、分析結果突合のワークのため、研究協力者たちが集合するための旅費が必要となる。 課題4は、手順構築を進めプロトコルを完成し、倫理委員会へ申請、承認後に調査開始となる。データセンター設置、割付ソフト開発、試験薬購入と配布、事務局機能整備などの費用が必要となる。
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