2014 Fiscal Year Annual Research Report
感性・イメージ表現療法システムの開発と緩和ケアへの応用
Project/Area Number |
24390493
|
Research Institution | Naragakuen University |
Principal Investigator |
吉岡 隆之 奈良学園大学, 保健医療学部, 教授 (90285354)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 志津枝 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (00149709)
江川 幸二 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (90276808)
|
Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
Keywords | がん看護 / 緩和ケア / ホリスティックナーシング / イメージ療法 / 感性表現 / 代替療法 / 癒し / 芸術 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、医療や福祉の臨床で有用性が認められている芸術交流活動である「フィーリングアーツ」の活動を、ホリスティックナーシングの観点から、看護技術の手法として緩和ケアに広く応用するための「感性・イメージ表現療法(以下、感性表現療法)」を確立し、がん患者・家族の苦痛の軽減、療養生活の質の向上に寄与することを目的とする研究である。研究3年目にあたる平成26年度の成果は次のとおりである。 1.平成25年度までに開発・改良したシステムを用いて、実際に「感性表現療法」の科学的検証を行う際に、実施予定の複数の緩和ケア施設での施設責任者や担当者との話し合い中で、システムの操作が複雑で、また検証を行う様々な大きさの部屋に対応することに困難があるなどの新たな課題が出てきた。そこでそれらの課題を解決すべくシステムのさらなる改良を行った。これにより実践現場での実用性が格段に向上した。なお、このシステム改良に時間を要したため科学的検証は次年度に行う。 2.英国ロンドンで開催された第7回国際保健医療行動科学会議において、招待講演として当該研究成果の発表を行い、参加者と討議した。また、ホリスティックナーシングや統合医療に関して先進的な取り組みを行っている英国の保健医療施設等を訪問・視察するとともに、一部、専門家またはスタッフから当該研究に関する意見聴取を行った。これらにより「感性表現療法」に関する成果を広く国際的に発信するとともに、「感性表現療法」を緩和ケアはもちろんのこと、ホリスティックナーシングや統合医療に広く応用するための基礎的な資料を得ることができた。 3.本研究に関連する、緩和ケア、ホリスティックナーシング、補完代替医療、統合医療等の資料・文献の検討、情報収集及び視察調査を行った。これらにより「感性表現療法」を実際に緩和ケアに応用する上で有用な成果を得た。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
実際に「感性表現療法」の科学的検証を行う際に、実施予定の複数の緩和ケア施設での施設責任者や担当者との話し合い中で新たな課題が出てきたため、それらの課題を解決すべくシステムのさらなる改良を行った。これに時間を要したため、平成26年度に科学的検証を行うことができず、当初の研究計画の遂行が遅れている。
|
Strategy for Future Research Activity |
平成26年度の研究計画のうち、緩和ケアの臨床における「感性表現療法」の科学的検証を、実用性の問題で実施できなかったが、すでにそれらの問題を解決すべくシステムのさらなる改良を行った。平成27年度においては早期にこの科学的検証を確実に行い、その上で本研究を完結すべく遂行し、最終的に看護技術の手法として緩和ケアに応用することが可能な「感性表現療法」の確立をめざす。
|
Causes of Carryover |
直接経費次年度使用額が993,033円となっているが、これは主に緩和ケアの臨床における「感性表現療法」の科学的検証ができなかったことにより、平成26年度の使用実績において当初の計画より、その他の経費(システム委託費及び印刷費等)、人件費、旅費が少なくなったためである。
|
Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度においては、早期に科学的検証を行い、その上で「感性表現療法」を確立するための検討を行うが、それに伴う、その他の経費(システム委託費及び印刷費等)、人件費、旅費として平成26年度の未使用分を使用する。
|