2014 Fiscal Year Research-status Report
場を共有する手持ちビデオカメラ映像群からのカメラワーク合成
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24500199
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| Research Institution | University of Fukui |
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Principal Investigator |
東海 彰吾 福井大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (50283627)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | カメラワーク生成 / 多視点映像処理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
被写体の動きに着目し、その可視化を想定したカメラワーク映像生成の手法について、平成２５年度に投稿し採択された国際会議での成果発表を行った（平成26年5月）。さらに、提案する手法における生成映像の際に必要となる、画面内での対象の位置や大きさ、被写体のどの方向からの映像として可視化するかといったカメラワークパラメータの設定の手間を軽減し、カメラワークのバリエーションの拡充を柔軟に支援するため、生成映像におけるキーフレーム単位でのカメラワークパラメータ設定と、それらからの補間処理による生成映像の全フレームでのカメラワークパラメータの算出、および、その適用によるカメラワーク映像生成の手法を開発し、研究会において成果発表を行った（平成26年10月）。
これらの成果を踏まえ、提案手法の妥当性と有効性を確認し、カメラワークのバリエーションの拡充を含めた最終的な成果を得るための撮影実験とカメラワーク映像生成の実験を平成２６年度中に行う計画としていたが、従来からの撮影システムの拡充に関わる物品の選定と調達に時間を要し、当初計画通りに撮影実験を行うことが困難となった。このため、平成２６年度の研究費の一部を平成２７年度に繰り越すことで、平成２７年度中に最終的な撮影実験による映像データ獲得と、それらに対して開発手法の適用する実験を行うこととし、平成２６年度中はその準備作業として、調達した物品を当該撮影システムに組み入れる作業、ならびに映像データ等を正しく取得できるかの確認作業を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
物品の選定と調達の遅れの影響で、当初予定していた撮影実験を予定通り実施できなかったため、平成２７年度に一部の研究費を繰り越して、撮影実験の実施と得られた多視点映像を素材とした手法の有効性確認のためのカメラワーク映像生成実験を行うこととなったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２７年度に繰り越した研究費を適切に活用し、平成２６年度中に実施できなかった撮影実験を十分な準備作業のもとで確実に実施して、有用な素材映像を獲得し、さらに、されらを活用して、提案する手法の有効性や、十分なバリエーションでのカメラワーク映像生成が可能であることを実例とともに示すことに注力する。
このため、繰り越した研究費は、撮影実験の被写体となる協力者やカメラ操作協力者への謝金、実験を実施するときに必要となる消耗品の購入、撮影される多視点映像やデータ、および処理結果などの実験データ整理のための謝金、ならびにこの撮影実験で得られた撮影データを元にした研究成果発表のための旅費(国内学会を想定)として使用することを考え、これらにより当初予定の研究成果を達成する。
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| Causes of Carryover |
本課題を遂行するための多視点撮影環境を構築するにあたり、従来から使用していた多視点撮影システムの機能拡充を含めた機種選定を進めていたが、導入する機種の決定と入手手続きに時間を要したこと、また、平成２６年度中に機能拡充された撮影システム装置を用いた撮影実験の実施を予定していたものの、上記物品手配などの遅れから、撮影実験実施の準備として行うべき撮影実験の実施場所、および撮影協力者の手配を進めることができず、平成２６年度中の撮影実験実施が困難と判断したため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成２７年度の使用額では、開発手法の有効性を確認するための撮影実験を平成２７年度前半で実施することを考え、このための被写体となる協力者やカメラ操作協力者への謝金、実験を実施するときに必要となる消耗品の購入、撮影データや処理結果などの実験データ整理のための謝金、ならびに、この撮影実験で得られた撮影データを元にした研究成果発表のための旅費(国内学会を想定)として使用する計画である。
なお、撮影システムについては、平成２６年度までに導入された物品を活用することとし、消耗品以外には備品規模の物品導入は行わない予定である。
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