2013 Fiscal Year Research-status Report
日本版QOLIBRI質問紙の作成および信頼性と妥当性の検証
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24500663
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Research Institution | Fujita Health University |
Principal Investigator |
鈴木 めぐみ 藤田保健衛生大学, 医療科学部, 講師 (40387676)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
太田 喜久夫 国際医療福祉大学, 大学病院, 教授 (00246034)
近藤 和泉 独立行政法人国立長寿医療研究センター, 機能回復診療部, 部長 (50215448)
内藤 真理子 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (10378010)
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Keywords | QOL評価 / 脳外傷 / 評価用紙 |
Research Abstract |
脳外傷(traumatic brain injury; TBI) 患者は、遂行機能障害、記憶障害などの高次脳機能障害により、社会生活を遂行困難になる 場合が多い。QOLIBRI (Quality Of Life after Brain Injury;脳損傷者の生活の質) は、認知および病識の低下などTBI患者に特異的な側面に対する質問を含む包括的な内容の簡便な健康関連QOL 評価として作成された。日本ではまだ存在していないタイプの評価法であるため、今回、原著者の許可を得て、日本版QOLIBRIの翻訳作成をし、その妥当性と信頼性を検証することを目的とした。 平成25年度は、前年度におおよそ完成した日本語版QOLIBRIを用いて、健常者およびTBI患者合計10名に 対して、日本語版QOLIBRIを使用し、言葉遣いの明確さ、わかりやすさ、文化的な妥当性と適切性を評価することを目的とした調査を終了させた。QOLIBRIの短縮版である『QOLIBRI OS version』(全6項目)についても、順翻訳と逆翻訳を実施して、同様の手続きを取った。オリジナル・短縮版ともに尺度に含まれる項目が、測定しようとする内容にふさわしいかどうかを検討し(表面妥当性)、設問の内容が定義され た構成概念と合致しているかどうかについて評価・検討をする(内容妥当性)ことを実施して、より使いやすい評価用紙の完成を目指した。 これらの結果を、第5回ニューロリハビリテーション学会(平成26年2月)にて発表した。2名の被験者にCommunity Integration Questionnaireとともに実施し、QOL評価としての位置づけを確認し、日本人にも適応可能であることの確認ができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究は、QOLUBRIの原作者であるドイツ・Gottingen大学のvon Steinbuchel博士と連絡を取りながら進めいている。QOLIBRIの評価用紙を日本語版にするにあたって、健常者・TBI者からデータを取りその結果をまとめて報告をし、先方からのアドバイスや使用の許可を貰う必要があったが、返事が帰ってくるのがたびたび滞った。また、年度途中で予定外の「QOLIBRI短縮版」がvon Steinbuchel博士によって作成・送付され、それについても平成24年度と同様の手続きに立ち戻って日本語版作成作業を行ったために、時間的遅れが生じた。 研究目的に沿って作業は進められているが、本来すでに開始している方が望ましいTBI者に対する大規模調査がまだ開始できていない状態である。
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Strategy for Future Research Activity |
QOLIBRIのオリジナル版・短縮版ともに、von Steinbuchel博士から使用許可をとり、多施設間での広域調査(目標200人)を開始する予定であり。その際にはGlasgow outcome scale、HADS、SF-36、CIQとともに調査を実施し、同時妥当性の検証を行う予定である。目標人数(Gottingen大学指定)が多いため、被験者募集と調査をいかに効率よく実施するかが課題になる。 集めたデータは、ファイルにまとめて一般に使用が可能になるように準備する。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度の終盤より、調査のために被験者や主治医を直接訪問して打ち合わせおよび調査する機会が増えることを想定していた。そのため、訪問調査や打ち合わせのために交通費や謝金を計上していたが、研究自体の遅れによりその予算を使用する機会がなかった。 平成26年度には、調査を開始できると考える。そのため、地域在住のTBI者の方に協力をお願いするべく、打ち合わせや調査で交通費と謝金を使用する予定である。
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Research Products
(2 results)