2013 Fiscal Year Research-status Report
縦横断的スポーツ・キャリア・パータン分析に基づくスポーツ参加継続モデルの再構築
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24500731
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
海老原 修 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (50185138)
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| Keywords | スポーツ・キャリア / 運動・スポーツ継続 / 運動・スポーツ離脱 |
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| Research Abstract |
平成25年度には平成24年度調査において追跡調査を承諾した1655名を対象に、平成25年度約1年間の運動・スポーツ実施状況について、①74種目の運動・スポーツ種目に関する実施の有無、②主要な運動・スポーツ５種目以内の名称記入、③当該の運動・スポーツ種目における実施頻度、④一回あたりの実施時間、⑤その運動強度、⑥主要な相手、⑦主要な場所、⑧組織的スポーツの名称、⑨指導者の有無、スポーツ環境に関して、①運動・スポーツ継続・実施理由、②脱退・離脱理由、③習い事の有無、などから構成される質問紙調査を実施した。調査準備段階では、対象者氏名、保護者氏名、住所、電話番号などの一覧表ならびに運動・スポーツ実施状況に関する調査票を作成し。対象者宛てにダイレクトメイルで送り、回収に努めた。1年学年進行した対象者と回収数ならびに回収率は、年長児・712名（334名、46.9％）小学3年生279名（134名、48.0％）、小学5年生307名（119名、38.8％）、中学3年生338名（119名、35.2％）、高校3年生19名（7名、36.8％）、合計1655名（713名、43.1％）であった。なお、回収状況は平成26年4月上旬の実数に基づき、散発的な返送が続いている現況にある。また、平成24年度回収状況が19件であった高校生への追跡調査を補足する位置づけで、平成25年度高校2年生1329名（神奈川県立高等学校5校）を対象に3カ年の追跡調査を実施し、131名、9.8％からの回答を得ている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
運動・スポーツを継続する者がポジティブに、離脱した者がネガティブに評価する回顧的データの短所をカバーするためには追跡調査が必須となる。がしかし、当人はもちろん保護者の承諾を必須要件を基礎とする回答者の積極的な関与が欠かせないが、すなわち、追跡調査2年目以降のダイレクトメイルによる回収率の下落は多くの調査が困難な状況下にあり、本研究調査でも回収率は43.1％にとどまっている。その状況を勘案した上で研究目的と追跡調査の有効性を合致させる長所は特筆できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
3年時目となる追跡調査にともなって、対象者は2学年進行する。年長児が小学1年生に、小学2年生は4年生、小学5年生は中学1年生、中学2年生は高校1年、高校2年生は大学1年相当に進学する。高校生を対象とする回顧的データでは、小学校から中学校、中学校から高校といった進学時が継続・離脱のターニングポイントとなる可能性があり、高校から大学・社会人を含めた、クリティカルな年次となる。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
ダイレクトメイルによる追跡調査回収数は漸次減少する事態が見込まれ、対象者のリスト作成や保守管理、当該年度の追跡調査費用に集中的に配分し、4年間もしくは3年間の追跡調査を完了した対象者のみのデータを入力する手法を選択するために、年度ごとの入力データ代金を留保し、最終年度に一括してデータ入力、分析する予定である。
2年次追跡調査の回収状況は50％弱にとどまるが、ダイレクトメイルによる追跡調査を継続する計画である。
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