2013 Fiscal Year Research-status Report
運動・スポーツ参加を規定する政策的な要因に関する統計的研究
| Project/Area Number |
24500751
|
|---|
| Research Institution | J. F. Oberlin University |
|---|
Principal Investigator |
澤井 和彦 桜美林大学, 総合科学系, 准教授 (90302786)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
庄子 博人 同志社大学, スポーツ健康科学部, 助教 (10613929)
間野 義之 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (90350438)
|
|---|
| Keywords | スポーツ政策 / 運動・スポーツ実施率 / 運動・スポーツ施設 / 運動・スポーツ実施種目タイプ / 運動・スポーツ実施場所タイプ |
|---|
| Research Abstract |
本研究の目的は、運動・スポーツの種目や実施場所といった”文脈”を考慮したうえで、その実施を規定する要因を明らかにすることである。平成24、25年度は笹川スポーツ財団が実施している20歳以上を対象とした「スポーツライフ調査」および4～19歳を対象とした「青少年のスポーツライフ調査」の2次分析を行い、調査のための仮設構築と調査項目、調査方法の絞り込みを行った。同研究では運動・スポーツが実施された施設・場所の回答の再コーディングに引き続き、運動種目の再コーディングを行い、「競技種目」、「運動種目」、「レジャー種目」といった3つの種目タイプに分類し、再分析を行った。同結果については、笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフデータ2013」「青少年のスポーツライフデータ2013」および「体育の科学2014年4月号」で一部を発表した。
それらによると、運動・スポーツ実施率を規定する要因は、実施している「運動・スポーツ実施種目タイプ」によって異なり、競技種目は幼少年期の運動・スポーツ経験が、運動種目には年齢・性別などのデモグラフィクスや居住地域などの環境要因が影響していることが明らかとなった。
平成26年度は、こうした種目タイプと平成24年度の調査結果から抽出した実施する「運動・スポーツ実施場所タイプ」を組み合わせて従属変数を合成して運動・スポーツ実施の文脈を考慮してその実施要因を検討する調査を行う。平成25年度中に調査を実施する予定であったが、同作業に予想以上に時間を取られ、学務との兼ね合いもあったため、調査を本年度5月下旬～6月上旬に実施する予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成24年度大学移籍に伴う担当授業の変更が25年度にもおよび、研究環境と研究フィールドの再整備にも思った以上に時間がかかってしまった。また、スポーツライフデータの2次分析から調査のための仮設構築と調査企画を再検討したところ、郵送法や訪問留置法といった調査方法では予算内では十分な成果が得られないと判断し、インターネット調査で調査設計をやり直したことも遅れにつながった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
現在は調査方法も確定し、業者に見積もりも取って、5月下旬～6月上旬にはインターネットパネルによる調査を実施する予定である。同時にスポーツライフデータの2次分析による論文の投稿第2弾と第3弾を6月～7月中に行う。これまでの作業により、スポーツライフデータの1996年～2012年の16年間9回分のローデータの再コーディングが済んでおり、集計と多変量解析を実施しているところである。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
社会調査の実施について、笹川スポーツ財団の「スポーツライフデータ」の二次分析を行い仮説の構築と操作変数の検討を行ったところ、当初の調査方法を変更する必要が生じ、調査日程が今年度にずれ込んだため。
5月下旬～6月中旬にかけて、インターネットによるパネル調査を実施する予定で業者に見積もりを依頼済み。最大1,600,000円を支出予定。
|
Research Products
(3 results)
