2014 Fiscal Year Research-status Report

運動・スポーツ参加を規定する政策的な要因に関する統計的研究

Research Project

Project/Area Number	24500751
Research Institution	J. F. Oberlin University
Principal Investigator	澤井和彦桜美林大学, 総合科学系, 准教授 (90302786)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	庄子博人同志社大学, スポーツ健康科学部, 助教 (10613929) 間野義之早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (90350438)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2016-03-31
Keywords	スポーツ政策 / 運動・スポーツ実施率 / 運動・スポーツ施設 / 運動・スポーツ実施場所タイプ / 公共スペース
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、運動・スポーツの種目や実施場所といった“文脈”を考慮したうえで、その実施を規定する要因を明らかにし、政策的なインプリケーションを得ることである。平成24、25、26年度では笹川スポーツ財団による「スポーツライフ調査」のローデータの2次分析を行い、「運動・スポーツ実施率」について種目別、実施場所別に再コーディングと集計を行い、1996年～2014年の10回分の調査を対象に時系列に分析した。その結果、たとえば運動・スポーツ実施率とその推移、および実施率を規定する要因は種目のタイプによって大きく異なり、また運動・スポーツを行っている場所タイプごとにみると、近年、公共スペースと自宅の利用率が増加傾向にあり、それ以外の場所タイプの利用率はほぼ横ばいであること、運動・スポーツ実施者の属性も、そうした種目タイプや場所タイプによって大きく異なる傾向が確認された。代表研究者は同財団の調査委員として「スポーツライフ調査2012」、「青少年のスポーツライフ調査2013」「子どものスポーツライフ調査2013」、「スポーツライフ調査2014」の調査に関わっており、分析の成果の一部を報告書として発表した。Ｈ26年は社会調査対象としてＹ市を選定し、同市のスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、調査票の企画・作成を行った。調査票は所属する桜美林大学の倫理審査委員会にて審査を行い、承認を経た（承認番号14051）。インターネットの社会調査会社に委託してウェブ上に調査ページを作成し、合計800サンプルに対して予備調査を実施した。予備調査の結果に基づいて調査票の修正・変更を行い、本調査の準備がほぼ完了し、本調査に入るところである。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason SSFスポーツライフデータの二次分析の結果および社会調査として対象自治体にインタビュー調査を行ったところ、調査仮説と調査設計に変更を加えることとなり、もとより訪問留置法での調査を検討していたが、請求した予算より少なめの予算査定となったこともあり、調査方法をインターネットのパネル調査に切り替えて調査設計を組みなおした。その後調査票の作成と倫理審査、調査会社との調整、予備調査とその結果を踏まえた調査票の修正に時間を要したため、期間の延長を申請した。
Strategy for Future Research Activity	Y市在住のインターネットのパネルを対象にした本調査を4月～5月にかけて実施する。分析では公共スポーツ施設利用を従属変数とし、デモグラフィクスや行動変数、GIS（地理情報システム）ソフトウェアを用いた地理変数・環境変数などを独立変数とした重回帰分析等により、その要因の抽出を行う。それらの結果から、政策的なインプリケーションを行う。その後分析と論文・報告書の執筆・投稿を行い、12月の日本スポーツマネジメント学会もしくは来年3月の日本スポーツ社会学会、来年7月のスポーツ産業学会等での発表を目指す。
Causes of Carryover	SSFスポーツライフデータの二次分析の結果および社会調査として対象自治体にインタビュー調査を行ったところ、調査仮説と調査設計に変更を加えることとなり、調査方法をインターネットのパネル調査に切り替えて調査設計を組みなおした。その後調査票の作成と倫理審査、調査会社との調整、予備調査とその結果を踏まえた調査票の修正に時間を要したため。
Expenditure Plan for Carryover Budget	Y市在住のインターネットのパネルを対象にした本調査を4月～5月にかけて実施する。また、調査報告書の作成、印刷費、学会への参加旅費、資料購入を予定している。