2014 Fiscal Year Annual Research Report
「自己学習型ニーズ評価システム」の介護予防効果と標準化の研究
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24500824
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
小林 法一 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (30333652)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 孝 目白大学, 保健医療学部, 教授 (70158202)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | ヘルスプロモーション / 介護予防 / リハビリテーション / 作業療法 / 地域支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，これまで開発を進めてきた「介護予防プログラムの効果を高める自己学習型ニーズ評価システム」の効果の実証と標準化である．これまでに，東京都，札幌市，仙台市，神戸市など主に都市部で本評価システム（暫定版）による介入研究を行い，その有効性を実証してきたが，加えて都市以外の地方郡部でのデータを蓄積し，システムの改訂と実施マニュアルの作成を行い，地域差や文化の違いを超えた有用性を実証した．
主な結果としては，大都市との相違，すなわち地方都市在住者は比較的初期から生活に密接した具体的なニーズを明らかにできるのに対し，大都市在住者の初期ニーズは抽象度が高く具体性に乏しいという傾向が認められた．さらに我々が考案した評価システムによって参加者自らニーズを明確に認識し，「積極的参加者」に変わっていく経時的変化を捉えることができた．また，新たな対象者として，通所リハ利用者を加え，「自己学習型ニーズ評価システム」の適応を検討した．結果は良好で，生活場面への参加促進につながる可能性が示唆された．
以上の成果を元に支援マニュアルを改訂し，本年度（最終年度）において，プログラムの普及促進活動を行った．専門家向けのワークショップを京都と大阪で開催した．開発の経緯，効果研究の紹介，期待される成果と実証結果，使用物品など，プログラム運営に必要な情報および資料の提供をおこなった．参加者の反応については概ね良好であった．「大いに現場で活用できる」，「参加者をどのように集めるのか」，「プログラムの部分的な利用は可能か」などの感想や質問があり，関心の高さを確認できた．
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