2013 Fiscal Year Research-status Report
居住地域環境と家庭環境が小学生の日常の身体活動に及ぼす影響
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24500832
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
田中 千晶 桜美林大学, 総合科学系, 准教授 (40369616)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
奥田 昌之 山口大学, 理工学研究科, 教授 (50274171)
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 教授 (00349466)
田中 真紀 京都聖母女学院短期大学, 児童教育学科, 講師 (10537989)
田中 茂穂 独立行政法人国立健康・栄養研究所, 基礎栄養研究部, 部長 (50251426)
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| Keywords | 身体活動量 / 子ども / 居住地域環境 |
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| Research Abstract |
小学生の子どもの歩数は、平日に比較し週末において低下することが報告されている（三村ら 2005, 足立ら 2007, 笹山ら 2009, 田中ら2010）。従って、家庭での過ごし方は小学生の身体活動量にとって重要であると言える。幼児を対象とした報告では、諸外国とは異なる日本独自の居住地域環境要因が明らかにされている（田中ら 2011）。小学生は幼児と比較し、行動範囲が広くなると考えられることから、居住地域環境の影響はさらに大きいことが予想される。そこで、平成25年度は、男女小学生の日常の身体活動量を平成24年度に検討した3軸加速度計のepoch length を用いて算出し、居住地域環境との関係を明らかにするためのデータを取得することを目的とした。
首都圏および近畿圏の小学校に通学している195名を対象に、以下の調査を実施し、データの入力までほぼ終了した。なお、地方都市については、本研究の実施に際し、分担研究者の所属先における研究倫理委員会の承認を得るまでにかなりの時間を要した。研究実施の承認後、当初予定していた複数の小学校校長に調査の意義、計画について説明を行ったものの、学校の調査協力を得るまでに至らなかった。
日常の身体活動量調査は、1週間に亘り3軸加速度計を対象者の腰部に装着させた。居住地域環境の調査は、近隣環境に関する対象者の認知を評価するにあたり、本研究では、対象を小学校1年生からとしたため、本人とその保護者と一緒に回答させた。そのため、近隣の環境要因の調査は、Inoue et al. (2009)にて、成人を対象に信頼性が確認されている国際標準化身体活動質問紙環境尺度の日本語版、およびSallis and Owen (1999)の報告等を参考に抽出した環境に関する質問紙調査を行った。体格・体型評価として、対象者の身長および体重の測定を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度は、男女小学生の日常の身体活動量を平成24年度に決定したepoch lengthを用いた3軸加速度計（Active style Pro）を用いて算出し、居住地域環境との関係を明らかにするためのデータを取得することを目的とした。
首都圏および近畿圏の対象者募集および調査の実施については、既にこれまでの調査実績があったため、調査先の協力を得ながら何れも非常にスムーズに行えた。地方都市については、研究倫理委員会の承認を得るまでにかなりの時間を要し、調査実施には至らなかったものの、次年度、直ぐに調査に入れるように備品の確認は終了している。
また、首都圏および近畿圏の身体活動量および居住地域環境のデータ整理はほぼ完了していることから、地方都市での調査が実施でき次第、公衆衛生学の専門家の意見を基に、分析を実施する。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は、小学生の日常生活全般の身体活動量の変動要因について、親の身体活動量との相関から日本独自の関連を明らかにする。平成24年度に決定したepoch lengthを用いて男女小学生およびその親の日常の身体活動量を測定し、両者の関連を検討する。さらに、平成25年度に引き続き、地方都市において、小学生の身体活動量に関する指標と居住地域環境との調査も実施する。
日常の身体活動量調査：首都圏、近畿圏および地方都市在住の小学１～6年生およびその親を対象に、平成24年度に決定したepoch lengthを用いた3軸加速度計（Active style Pro）を対象者の腰部に装着させ、1週間にわたる日常の身体活動量を評価する。
体格・体型評価：小学生と親の身長および体重の測定を行う。
分析：上記の変数を用いて、小学生の身体活動量に関する指標と親の身体活動量との関係を検討する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度の地方都市における調査が、分担研究者の所属先における研究倫理委員会の承認を得るまでにかなりの時間を要した。そのため、研究実施の承認後、当初予定していた複数の小学校校長に調査の意義、計画について説明を行ったものの、学校の調査協力を得るまでに至らなかったことから、平成26年度に調査を実施するためである。
平成26年度は、首都圏、近畿圏および地方都市における、各々の調査地で使用する身長計と体重計は、現有のものを使用するため、相互に貸与できるよう、運搬費を計上する。調査地にて必要な物品の運搬費についても計上する。対象者募集に必要なチラシおよび質問紙作成のため、印刷費を計上する。調査地での加速度計装着や形態計測の補助や資料整理の補助として、研究補助者への謝金を計上する。また、調査地での調査の打ち合わせや調査のための出張するための経費を計上する。特に地方都市では、首都圏や近畿圏と同様に親の身体活動量との相互関連を検討するのに加え、平成25年度に実施できなかった居住地域環境との関連を検討するための調査についても、上記のような経費が必要となる。
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[Journal Article] Patterns of neighborhood environment attributes related to physical activity across 11 countries: a latent class analysis.2013
Author(s)
Adams MA, Ding D, Sallis JF, Bowles HR, Ainsworth BE, Bergman P, Bull FC, Carr H, Craig CL, De Bourdeaudhuij I, Gomez LF, Hagströmer M, Klasson-Heggebø L, Inoue S, Lefevre J, Macfarlane DJ, Matsudo S, Matsudo V, McLean G, Murase N, Sjöström M, Tomten H, Volbekiene V, Bauman A.
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Journal Title
Int J Behav Nutr Phys Act.
Volume: 10
Pages: 34
DOI
Peer Reviewed
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