2012 Fiscal Year Research-status Report
成長期の骨量増加因子と骨量に対する学校給食の寄与の解明
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24501011
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kinki University |
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Principal Investigator |
郡 俊之 近畿大学, 農学部, 講師 (80440999)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 骨密度 / 学校給食 / 成長期 / 骨量 / 骨粗鬆症 / 子ども |
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| Research Abstract |
超高齢社会となった日本では、寝たきりの原因となる骨粗鬆症の予防は重要課題である。骨量は20歳前後で最大になり、その後は減少していくため、骨粗鬆症予防は、成長期に骨量を最大限高めることが有効な手段となる。そこで成長期の子どもを対象とし、骨量増加に関与する因子を縦断的に検証する。また、日本の学校給食が小学生の骨形成に及ぼす寄与度を解明するために給食実施小学校と給食非実施小学校で調査する。
【調査内容と途中経過】
H24年度は同意が得られた小学3～6年生（男子318名、女子272名）、中学1～3年生（男子202名、女子131名）、および高校1～2年生（男子107名、女子80名）を対象に調査した。なお、小学4～5年生で給食実施校は男子72名、女子71名、給食非実施校は男子116名、女子107名であった。調査は、①定量的超音波法（QUS）による骨量計測、②食事歴法による習慣的食事調査、③生活習慣アンケート、④3日間の活動記録を実施した。骨梁面積率（骨密度に相当し、数値が高い方が骨密度が高い）は、小学3年生の男女それぞれ28.7％、28.4％に対して、小学6年生では男子30.7％、女子31.0％と上昇しており、同様に中学1年生の男女それぞれ31.5％、32.7％に対して、中学3年生では男子34.2％、女子34.8％と上昇した。高校生では1年生の男子36.3％、女子37.1％に対して2年生では男子37.2％と上昇したが、女子は変化しなかった。また、予備調査も含めた小学4～5年生において給食非実施校の平均骨梁面積率（学年で調整）は男子30.3％、女子30.1％に対して、給食実施校では男子30.9％、女子30.9％と有意に高い値を示した。さらにBMI（体格指数）、PAL値（身体活動レベル）、睡眠時間で調整後も、男女ともに給食実施校の小学生の骨梁面積率が有意に高い値であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、小学生3年生から高校2年生における骨量測定等の調査参加者が予測以上に確保することができた。来年度も同対象者を追跡調査可能である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度の小学3年生～5年生および中学1年生～高校2年生について、次年度も同対象者に対して骨量測定等の追跡調査を実施する。さらに計画最終年度も追跡調査し、予備調査データと合わせて同対象者を最大4年間追跡することで、骨量増加に寄与する要因を検討する。また給食実施小学校と非実施小学校の児童の骨量の比較も行っていく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度の研究費は、24年度の消耗品と同様に使用する予定である。食事暦法質問票とその光学読み取り料金（約500円×1000）、超音波骨量測定装置で使用する消耗品（超音波用ゼリー、プリント用紙、プローブキャップなど）の購入に使用する。
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Research Products
(5 results)
