2015 Fiscal Year Research-status Report
機能性食品成分と医薬品併用摂取による薬効および病態に及ぼす影響に関する調査研究
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24501027
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Research Institution | Fukuoka Institute of Technology |
Principal Investigator |
永田 純一 福岡工業大学, 工学部, 教授 (70237527)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 健康と食品 / 機能性食品 / 安心・安全な利用法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、健康食品を安心・安全、適切な利用が出来る基礎的な環境整備を通して国民の健康の保持・増進および公衆衛生の向上を図るため、利用頻度の高い機能性食品あるいは食品成分に着目し医薬品との併用による相互作用あるいは健康影響や疾病状態での健康食品の利用に関する評価検討を行っている。 初年度は、類似の作用機序を有する降圧剤と血圧が高めの人を対象とした機能性食品成分の併用摂取による薬効への影響や健康影響に関して本態性高血圧モデル動物を用い検討を行った。高血圧モデル動物の収縮期および拡張期血圧に対し併用摂取による影響を認めず、血液生化学指標の結果からも顕著な生理学的健康影響も認められなかった。成果は、国際学会(ICN2013, 9/14-19, Spein)および国際会議(UJNR2013, 12/9, Tsukuba)において発表された。 2年目は、I型糖尿病モデル動物における中鎖脂肪酸を含む油脂(MCT)の摂取による健康影響を検討した。糖尿病患者におけるMCTの利用はケトン体上昇による病態の進行あるいは健康影響が懸念される。これまで顕著な健康影響は認めず、むしろ従来の食用油と比較して高い生存率を示した。現在、それらの原因を継続的に検討中である。 3年目は、II型糖尿病モデル動物における中鎖脂肪酸を含む油脂(MCT)の摂取による健康影響を検討した。これまでのところI型糖尿モデル動物に見られるような延命作用、病態改善などの有効性は認められていない。昨年度の成果は、アジア栄養会議(ACN2015, 2015/5/14-18, Yokohama)で成果報告を行った。 4年目は、2年目に行った実験で観察した高い生存率に及ぼすMCTの効果についてエネルギー代謝を中心に解析を行い、成果を学会発表(日本食品科学工学会西日本支部会, 2015/10/30-31, 沖縄)と論文投稿中である。さらに、抗糖尿病作用を有する食事因子との併用効果についての検討を行い、現在分析中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
実験の進捗状況は適正と考えているが、いずれの実験も安易な評価にならないよう様々な観点から検討を行い、整理が出来たものから学会発表と論文発表を行っているが、論文はまだ受理に至っておらず、追加の実験を行っている。安全性の言及や従来の理論と反する結果の解釈を実験結果によって十分納得させるまでに至っていない。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的は、健康食品を安心・安全、また適切な利用が出来る基礎的な環境整備を通して国民の健康の保持・増進および公衆衛生の向上を図るため、利用頻度の高い機能性食品あるいは食品成分に着目し、医薬品との併用による相互作用あるいは健康影響や疾病状態での健康食品の利用に関する評価を行うことである。特に、生活習慣病リスク因子改善あるいは治療のために医薬品を服用しているヒトや疾病罹患者の安全な健康食品の利用のために必要性の高い研究と言える。 今後の研究も基本的には申請時の実験計画に沿った方向で実施を行う予定であるが、これまでに得られた結果をさらに検証し、事実確認を行うための裏付けとなる実験を行う場合は若干の計画変更が避けられない。 最終年度は、これまで行った実験の不十分な検証箇所を検証するため、多角的な研究を行い、より確かな情報を得て論文作成を行いたい。根拠が不確かな実験結果もあり、詳細な検討は健康食品の利用に関する貴重な情報をもたらしてくれると期待する。
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Causes of Carryover |
論文掲載費を計上していたが、また採択されていないため次年度の使用額に組み込まれた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
論文掲載を含め、実験結果の検証に必要な研究経費として執行する予定である。
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