2015 Fiscal Year Research-status Report
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24501058
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
平田 浩一 愛媛大学, 教育学部, 教授 (80173235)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉村 直道 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (90452698)
河村 泰之 愛媛大学, 教育学部, 講師 (80369967)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 和算 / 算額 / 教材開発 / 現代解 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成24～26年度に引き続き、平成27年度においても、愛媛県内の算額5面（元郷社三島神社の岩田清謹の算額、法眼寺の岩田清謹の算額、伊佐爾波神社の田中民部介の算額、不倫院の和田栄太郎の算額、個人所有の伊崎庄右衛門の算額）についてその現代解の資料の作成を行った。
研究論文としては、伊佐爾波神社の算額の中から2人（大西佐兵衛と小嶌又兵衛）の算額を取り上げて、当時の愛媛の和算家が考えたのと同様な方針で現代解を構築し、現代数学の視点から考察した論文「大西佐兵衛と小嶌又兵衛の算額」を分担者の河村氏と共著で日本数学教育学会高専・大学部会論文誌に発表した。この二人の算額についてはこれまでも幾つかの論文の中で具体的な数値を用いて計算した現代解が紹介されているが、我々の論文では文字式のままで計算する手法を採用し、現代解の解法の大幅な見直しを行った。また、論文としては多面体の立体模型の製作に関連した内容の「多面体と展開図における半分長定理について」と題した論文を日本数学教育学会高専・大学部会論文誌に発表した。
愛媛の和算・算額を紹介する活動としては、平成24年度から継続して研究してきた愛媛の算額についての研究をまとめる形で、愛媛県内の高等学校の数学の先生方約140名に対して、「愛媛の和算と算額」と題して講演を行った。講演の中では「和算研究の現場」として、我々が和算や算額の図形問題の現代解の研究を行う際のポイントについて、わかりやすく説明を行った。講演のあらましは愛媛県高等学校教育研究会数学部会誌第56巻に掲載された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究業績の概要で述べたように、愛媛の算額に関する研究の蓄積が進み、研究論文・研究発表も行うことができた。研究目的に掲げた教材アプリとマルチメディア教材についても研究成果があがっている。授業や講演などによる愛媛の和算と算額を紹介する活動も順調に展開できている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度も研究1「中学生・高校生の教育課程にフィットする和算教材の開発」と研究2「和算学習の数学的活動を支援する教材アプリケーションの設計・開発」については、平成24～27年度と同様な計画で研究を進めていく予定である。作成した教材は愛媛和算研究会に所属する中学校と高等学校の先生方を通じて実際の授業の中で利用していただき、現場からの声をもとに教材の改善を進めてゆく。
研究3「動画等によるマルチメディア和算教材の製作と中高生向け教材展示会の開催」については、平成24年度に制作した愛媛の算額の実物大カラーパネルを活用し、算額パネル展をさらに充実させ、本研究で開発する教材を積極的に活用した和算・算額教材展示会として、近隣の中学校・高等学校においても展示会を企画し、一般市民を含めて和算や算額についての啓蒙活動を行う。また、中高生対象の公開講座や出張授業、和算問題チャレンジコンクールなど、様々な機会を利用し教材の普及を図る予定である。
本研究の最終年度にあたる平成28年8月には、愛媛県松山市において全国和算研究大会が開催される予定で、その際に愛媛の和算と算額そして和算アプリ・和算教材を、全国から多数集まる和算の研究者に紹介できるよう今後もしっかりと研究を押し進めていく所存である。
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| Causes of Carryover |
予算の一部が消化できなかったためわずかであるが残額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度の研究費から次年度使用額として約1万円が繰越しされることになった。平成28年度研究費70万円と合算して研究費として使用する。2名の分担者にはそれぞれ10万円ずつ配分する。使用計画としては、物品費として26万円、国内の調査旅費として35万円、謝金とその他としてそれぞれ5万円ずつ使用する計画である。
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Research Products
(4 results)
