2012 Fiscal Year Research-status Report
地域の自然を活かしたプロセス重視型の環境教育プログラムの開発・実践とその評価
Project/Area Number |
24501116
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Minami Kyusyu University |
Principal Investigator |
遠藤 晃 南九州大学, 人間発達学部, 准教授 (40586525)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 環境教育 / 地域の自然 / 科学的リテラシー / 総合的な学習の時間 / 小学校 |
Research Abstract |
目的1「小規模校における環境教育事例の検証とプログラム開発・実践」に関して、沖縄県座間味村立慶留間小学校および阿嘉小学校において、ケラマジカや野鳥など、地域の自然を題材として探求する環境教育の授業を年間を通して総合的な学習の時間に実践し、児童への教育効果と教員の指導方法に関するインタビューを行った。その結果、両校の教員とも、これまで探求学習の指導経験がほとんどなかったため指導に非常に戸惑ったことが明らかになり、教員の指導技術の向上が大きな課題であることが確認された。このことは、今後のプログラム開発に重要な示唆を与えるものである。本研究以前の取り組みについては、担当した教員へのインタビューから児童への教育効果ならびに指導方法の留意点を明らかにし、沖縄生物学会、日本理科教育学会などで発表した。 目的2「環境教育プログラムの適用・検証と標準化」に関して、当初、宮崎県および沖縄県の小学校に郵送による質問紙調査を行うことで連携可能な学校を選出する予定であったが、調査に取り組むよりも前に、上述の沖縄の二つの小学校とは環境や学校規模の異なる、宮崎県内の二つの小学校(宮崎県の御池小学校および丸野小学校)と連携体制が確立された。今年度は、御池小学校において年間を通して、丸野小学校では一学期の授業で、地域の自然を題材として探求する環境教育の授業に取り組むと同時に、丸野小学校では児童の教育効果を明らかにするためのアンケート調査を試験的に実施し、アンケート項目の検討を行った。連携体制が想定外に早く確立できたため、予定よりも早くアンケート調査方法の検討に着手できた。 目的3「教員の環境教育に関する資質向上」に関して、「環境教育概論」の受講者に環境教育について自由に記載させた。その結果、環境教育に関して「自然を守る」といった漠然とした認識しかなく、意義や指導に関する意識が非常に低いことが示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
目的1「小規模校における環境教育事例の検証とプログラム開発・実践」について、沖縄県座間味村立慶留間小学校および阿嘉小学校において授業を実践し、教育効果と指導方法に関するインタビューを行い、教員の指導技術の向上が大きな課題であることが確認でき、当初の目的を達成できた。 目的2「環境教育プログラムの適用・検証と標準化」について、想定外に早く、新たに二つの小学校との連携体制が確立できたため、アンケート調査方法の検討に着手でき、予定よりも早く、順調に進展している。 目的3「教員の環境教育に関する資質向上」について、教員志望者の環境教育に関する意識が非常に低いことが示唆され、今後のプログラム開発の参考となる資料を得ることができ、目的を達成できた。
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Strategy for Future Research Activity |
目的1「小規模校における環境教育事例の検証とプログラム開発・実践」について、連携している沖縄県の二つの小学校で実践授業を推進するとともに、これまでに授業に携わった教員などにアンケートやインタビューを行い、環境教育の評価を行い、プログラム開発の基礎資料とする。 目的2「環境教育プログラムの適用・検証と標準化」について、宮崎の連携小学校で沖縄と同様の探求的な環境教育プログラムを実施し、その効果や指導方法に関する検証を行う。 目的3「教員の環境教育に関する資質向上」について、現職教員および教員志望者の環境教育に関する意識についてアンケートやインタビューによってデータを収集する。 以上の実践・調査より、得られた資料をもとに、環境教育プログラムについて、開発、検証と改善を繰り返しながらその標準化を試みる。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成24年度研究費のうち、人件費・謝金の係る調査を次年度に実施するため、人件費・謝金を一部を次年度に使用する。また、連携小学校が増えたことで調査・研究に旅費が必要なため、旅費にも振り分けて使用する。使用計画は下記の通りである。 物品費:300,000円、 旅費:600,000円、 人件費・謝金:250,000円、 その他:115,377円 計:1,265,377円
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Research Products
(4 results)