2013 Fiscal Year Research-status Report
大規模大学間連携におけるｅラーニングシステムの拡張性と自由度の検証と対策
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24501174
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
内藤 隆宏 筑波大学, 医学医療系, 助教 (50552155)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小田 竜也 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20282353)
岡田 昌史 筑波大学, 医学医療系, 講師 (70375492)
石川 浩一郎 千葉工業大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (00468547)
讃岐 勝 筑波大学, 医学医療系, 研究員 (40524880)
磯辺 智範 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (70383643)
長谷川 忍 北陸先端科学技術大学院大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (30345665)
七田 麻美子 島根大学, 学内共同利用施設等, 講師 (10700586)
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| Keywords | 大学間連携 / eラーニング / 学習ログ分析 |
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| Research Abstract |
本研究は、近年の大学GPなどで多くの取り組みがなされている大学間連携における共用eラーニングの利活用を促進させるための方法に関して、がんプロフェッショナル養成プラン(がんプロ)において、効果的な共用eラーニングシステム実現したPJ型e-learningの実運用データを用いて明らかにすることである。
特に今年度は学習ログから学習者が所属する大学ごとにどのようなコンテンツを視聴しているかについて重点的に3大学共用PJ型e-learningのデータ解析を行った。その結果、学習者は所属する大学のコンテンツを優先的に視聴する傾向が明らかになったが、クラスター分析を行った結果、その中でもいくつかのグループがあることが示唆された。これらのグループの詳細については引き続き解析中であるが、緩和ケア・放射線医・がん専門看護師などの学生の専攻に影響を受けている可能性が明らかになった。
これらの専攻は一大学だけでは各専攻を十分に教育できるだけの教育コンテンツが不十分であるため、複数の大学のコンテンツを視聴している可能性があり、十分な解析を行うには学生の専攻分野を考慮した解析の必要性が示された。
また、昨年度課題となった学習時期が締め切り間際に集中する原因として適切な学習支援方法について検討を行った結果、共用eラーニングでは学習者の人数の観点から自動化が望ましいが、各大学に共用eラーニングの利用方法が異なっているため、先行研究などをもとに各大学の方針を考慮したルールを組み込む自動メンタリングシステムの実現可能性の検討を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
構成論的手法であるマルチエージェントシミレーション(MAS)の実施はデータが当初想定したよりも複雑であり、モデル設計に必要な各種パラメータの初期設定値の導出ができず、エージェントの設計を含むモデル作製は実施出来なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
医学教育関連学会、eラーニング学会などへの論文投稿および学会発表に向けて、早期の研究結果の発表に向けて網羅的解析ではなく仮説検証型のデータ解析を実施することで、論文投稿・学会発表を来年度中に行う。
また、マルチエージェントシミレーションのモデル構築および実施については、上記のデータ解析を元に実施することで、早期のモデル構築およびシミレーションが実施できるように検討を行っていく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
マルチエージェントシミレーション(MAS)の実施が当初予定より遅れいることならびに、データの抽出もやや遅れており、そのデータを用いた解析を遅れているため次年度使用額が生じた。
来年度は次年度使用額を重点的にマルチエージェントシミレーションのモデル構築および実施については、仮説検証のアプローチ手法によるデータ解析を元に実施することで、早期のモデル構築およびシミレーションが実施できるように検討を行う。
その他の次年度使用額は来年度交付金と合わせて、医学教育関連学会、eラーニング学会などへの論文投稿および学会発表に向けて、早期の研究結果の発表に向けて網羅的解析ではなく仮説検証型のデータ解析を実施に利用することで、来年度中に論文投稿・学会発表を行う。
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