2012 Fiscal Year Research-status Report
小学校外国語活動における教授ツール・評価ツールとしてのポートフォリオの活用
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24501181
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
北條 礼子 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (50199460)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松崎 邦守 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (90584160)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | ポートフォリオ / 小学校外国語活動 / 教授ツール |
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| Research Abstract |
平成24年度は、実験協力校である附属小学校において予備実験を実施した。予備実験に必要な事前・事後アンケートやポートフォリオ書式を作成し、参加者の外国語活動についての意識やポートフォリオに関する意識を問うアンケートを作成した。高学年児童のための文字指導の教材や活動案、国際交流のための教材、活動案も準備した。
平成24年11月には韓国ソウル市立新龍山小学校を訪問し、先進的な英語教育の授業参観を行い、特に文字指導【読むこと，書くこと）について児童がどこまで可能であるのかについての示唆を得た。
平成24年10月から平成25年3月にかけて、外国語活動を実施し、予備実験参加者はポートフォリオを同時に作成した。予備実験の結果、両学年ともポートフォリオの効果について、概ね肯定的な結果であったが、特にカンファレンスに関して評価が高い傾向が示された。また、ポートフォリオの教授ツールとしての効果にいて、高学年児童の自立学習に対する態度の養成においても期待できることも明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、ポートフォリオの効果として、教授ツールとしての効果、評価ツールとしての評価を明らかにすることを主な目的としている。平成24年度には、予備実験として教授ツールとしてのポートフォリオの効果は明らかになった。しかし、評価ツールとしてポートフォリオの効果については、十分に検討できたとは云えない状況である。
しかし、第二の目的である、文字指導の外国語活動プログラム、国際交流のための同プログラムの作成、検討は十分に実施できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究初年度において、研究計画に従い、主に教授ツールとしてのポートフォリオの効果に焦点を当ててを検討した。
次年度のおいては、教授ツールとしてばかりでなく、評価ツールとしてのポートフォリオの効果を明らかにする予定である。2013年10月から2014年2月にかけて、筆者の勤務先附属小学校高学年において、出張授業を実施し、文字指導を扱う。この期間中、児童はポートフォリオを作成する。評価ツールとしてのポートフォリオの効果を明らかにするため、出張授業の内容である文字指導に適した評価基準をCan Do リストあるいはINTASCの評価基準を参考に選択し、実施する。2014年3月には、事前・事後テスト、事前･事後アンケートの結果を基に、ポートフォリオの効果を明らかにし、日本教育工学会などの関連諸学会で口頭発表を行い、その後，学会紀要、学内紀要等に投稿する予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度は、評価ツールとしてのポートフォリオを外国語活動に適応可能かどうかを明らかにすることが目的である。
筆者の勤務先の附属小学校において2013年10月から2014年2月までの期間に高学年5，6年生各2クラスの児童がポートフォリオを作成するため、その作成に必要な全員分のファイル、ケント紙等の教具に用いる。また、ポートフォリオ作成のための活動はゼミ生中心の出張授業による文字指導を予定しているため、必要となる教材作成、参考図書等に用いる。
さらに、アジアの小学校英語教育事情に触れるため、インドネシアのジャカルタ大学附属小学校を訪問するための海外渡航費の他に、国内旅費として小学校外国語活動関連の学会において発表、資料収集のための海外渡航旅費や、研究分担者との研究打ち合わせのために国内旅費として研究費を用いる予定である。
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