2014 Fiscal Year Research-status Report
道徳教育の枠組みを活用して問題解決力を育てるための情報モラル指導力研修方法の確立
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24501208
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Research Institution | Edogawa University |
Principal Investigator |
玉田 和恵 江戸川大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20299902)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松田 稔樹 東京工業大学, 社会理工学研究科, 准教授 (60173845)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 情報モラル / 道徳教育 / 3種の知識 / 情報的な見方・考え方 / 情報教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
現行学習指導要領では、全ての学校段階で情報モラル教育や情報安全教育に取り組む必要があるが、学校現場には、適切な情報モラル教育を行える教師が不足している。従来の情報モラル教育は、事例や心情を中心に指導する方法が主流だったが、本研究グループは、一般モラル教育の枠組みを活用して情報モラル判断力の育成を図る「3種の知識」による指導法を確立し、さらに、情報活用能力育成のための「情報的な見方・考え方」と統合した指導法へと発展させてきた。本研究の目的は、以上の成果に基づき、現職教員研修や教員養成課程での実践・評価を行いながら、当該の指導法を教師に習得させる方法を確立することである。その際、指導する上で何が障害になり、どう働きかけるとそれが克服できるのかという仮説検証的アプローチで研究を行った。研究ツールとして研究分担者である松田が開発している「教授活動ゲーム」を活用し、教職科目や教員研修会で以下のような指導とデータ収集を行った。具体的には「①情報モラル教育や道徳教育に関する知識と意識、情報技術に関する知識などの事前調査」→「②生徒役として情報モラル教育の模擬授業体験(従来の指導法と本研究グループの指導法)」→「③教師役として情報モラル教育の仮想授業実施(本研究グループの指導法)」→「④振り返りとフィードバック」→「⑤意識や知識の変容を見る事後調査」を実施した。収集したデータを分析し、教師の意識や知識の状況の違いによって、②~④での働きかけに効果の違いが見られるかを分析し、モデルの改善や精緻化を図った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、情報モラル判断力の育成を図る「3種の知識」と情報活用能力育成のための「情報的な見方・考え方」と統合した指導法を的確に習得させるための研修方法および教員研修支援システムを開発した。研究ツールとして研究分担者である松田が開発している「教授活動ゲーム」を活用し、石井・松田(2003)の「既存教科における情報教育実施」に関する教師の変容モデルを参考に、教職科目や教員研修会で以下のような指導とデータ収集を行った。 (1)各都道府県の教育委員会が実施する現職教員研修及び大学での教員養成課程で実践を行い、本研究による指導法及び教材を用いて教師が情報モラル指導力を身につけるために必要となる要素を抽出した。具体的には以下の内容を実施した。・情報モラル教育や道徳教育に関する知識と意識、情報技術に関する知識などの事前調査・「生徒役として情報モラル教育の模擬授業体験(従来の指導法と本研究グループの指導法)・教師役として情報モラル教育の仮想授業実施(本研究グループの指導法)・振り返りとフィードバック・意識や知識の変容を見る事後調査 (2)上記(1)で収集したデータを分析し、教師の意識や知識の状況の違いによって、研修を通した働きかけに効果の違いが見られるかを分析し、モデルの改善や精緻化を図った。 (3)現職教員に本研究による指導法及び教材を用いた継続的な実践を依頼し、実際の指導の際に発生する問題点や、教師の情報モラル指導力習得に関する要素を抽出・検討した。 (4)上記(1)~(3)もとに本指導法による教師の情報モラル指導力を育成するための教員研修方法を開発した。 以上の内容を今年度までに実施できているため、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、本指導法による教師の情報モラル指導力を育成するための教員研修方法を基に、各都道府県の教育委員会が実施する現職教員研修及び大学の教員養成課程で指導を行い、情報モラル指導力を育成するための教員研修方法の評価・改善を図る。また、実践での成果を活用して教員研修支援システムを開発し、e-learning教材化し広く普及を図る。 また、各教科・科目の学びと情報モラル教育との統合を図る教科教育のための授業設計の枠組みを確立し、それを活用して授業実施できる教師を育成する教師教育の手法を確立する。ここには、各学校段階、各教科での授業・教材の開発と効果検証、教師教育での指導効果の検証などを含む。単に、情報モラル教育に関する効果検証にとどまらず、教科教育の改善への効果検証も目指す。また、単なる開発研究ではなく、学術研究として、教師の特性(教師としての発達段階等)と実施上克服すべき課題との関係をモデル化し、範例としての授業・教材例をうまく転用する視点や、それらを活用するのに必要な教師としての資質を高める方策についても検討していきたい。
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Causes of Carryover |
本研究では、各都道府県の教育委員会が実施する現職教員研修及び大学での教員養成課程で実践を行い、本研究による指導法及び教材を用いて教師が情報モラル指導力を身につけるために必要となる要素を抽出した。また、それを基に教師の意識や知識の状況の違いによって、研修を通した働きかけに効果の違いが見られるかを分析し、モデルの改善や精緻化を図った。そして、現職教員に本研究による指導法及び教材を用いた継続的な実践を依頼し、実際の指導の際に発生する問題点や、教師の情報モラル指導力習得に関する要素を抽出・検討し、本指導法による教師の情報モラル指導力を育成するための教員研修方法を開発した。 しかし、実践での成果を活用して教員研修支援システムを開発し、e-learning教材化し広く普及を図る部分が課題として残されている。そのため、次年度以降に繰り越し、システム開発及びe-learning教材としての公開・普及を図る。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
教員研修支援システムを開発するために、データ入力およびプログラム開発のための謝金が必要となる。また、e-learning教材を教員研修等において運用実験するために、処理負荷の増大に対応したサーバが必要となる。また、膨大なデータを蓄積し分析するためにハードディスク等の記憶メディアが必要となる。
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