2014 Fiscal Year Annual Research Report
環境配慮行動における文化的フレームと意思決定モデルとの統合的アプローチ
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24510056
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| Research Institution | Aomori University |
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Principal Investigator |
柏谷 至 青森大学, 社会学部, 教授 (50316329)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渋谷 泰秀 青森大学, 社会学部, 教授 (40226189)
中村 和生 青森大学, 社会学部, 准教授 (70584879)
佐々木 てる 青森大学, 社会学部, 准教授 (70396597)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 環境配慮行動 / 地球温暖化 / 省エネルギー / 再生可能エネルギー / 文化的フレーム / 社会情動的選択性 / 質問紙調査 / 北東北・北海道 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地球温暖化防止をめぐる環境配慮行動を理解するための統合的な説明図式を構築し、社会調査を通じてその有効性を検証することを目的としている。より具体的には、(1)温暖化防止のための環境配慮行動をめぐる代表的な文化的フレームを解明すること、(2)社会情動的選択性理論の環境配慮行動への適用可能性について理論的・実証的考察を加えること、(3)文化的フレームおよび意思決定モデルを組み込んだ環境配慮行動の説明図式を構築し、これに基づいてデザインした質問紙調査の結果からその妥当性及び有効性を実証することが、研究の目標である。
平成26年度には調査票を用いた郵送調査を行い、それまでの研究成果をもとに構築した環境配慮行動の統合モデルの妥当性及び有効性を検証した。調査対象地域は、北東北および北海道の5都市 (青森市・八戸市・盛岡市・秋田市・函館市)で、選挙人名簿から無作為に各市200名、全体で1,000名のサンプルを抽出し、その内、協力不可の意志を示さなかった724名を調査対象者とした。有効回答者数は346で、回収率は47.51％であった。
分析の結果、環境配慮行動の生起に強い影響を及ぼしていると考えられる要因は、対処有効性（r=.47）、環境問題への関心（r=.43）、そして社会的規範評価（r=.49）であることが明らかとなった。この3変数を独立変数とし、環境配慮行動を従属変数とした重回帰分析では、全ての独立変数は1％水準で有意で、重回帰方程式の決定係数は.35であった。しかし、この重回帰分析の結果は、年齢グループや教育レベルグループで相当の相違を示しており、更に詳細な分析が必要である。社会情動的選択性は、高齢者において環境配慮行動と相関が低く、予測通りの結果であった。
今後、共分散構造分析を用いて、文化的フレームに関する評価を更に進める予定である。
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