2013 Fiscal Year Research-status Report
日本語Ｃａｎ－ｄｏ ｓｔａｔｅｍｅｎｔｓ項目の解釈に関わる基礎研究
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24520562
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
鹿嶋 彰 弘前大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (60372281)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
保坂 敏子 日本大学, 付置研究所, 准教授 (00409137)
島田 めぐみ 東京学芸大学, 学内共同利用施設等, 教授 (50302906)
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| Keywords | 国際情報交換 / 漢字圏 / 台湾 / 非漢字圏 / タイ |
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| Research Abstract |
Can-do statements（以下Cds)による自己評価は、従来のテストに代わる、あるいはこれを補完する有効なツールであるという分析がある一方、回答者の項目解釈によって、評価が一定していないという分析がある。そこで、本研究では日本語学習者を対象とし、特に日本語が教室以外ではあまり使われないと思われる外国語としての日本語の学習者を中心に、漢字圏学習者（台湾の中国語話者）、非漢字圏学習者（タイ語話者）別に、Cdsの項目がどのように解釈されるかについての基礎情報を得ることを目的とする。
平成24年度に引き続き、タイ語話者は、日本語話者人口が少なく、観光客や商用の滞在者も比較的少なく、ITなどのメディアを用いる以外は授業以外に日本語に接する機会が少ない地方大学の日本語学習者の例として、タイのコンケン大学人文社会学部日本語学科の学生を対象に、データの積み上げを行った。その結果、台湾での調査と合わせ平成24年度25年度の合計で、台湾では質問紙145名、インタビュー35名、タイでは質問紙147名、インタビュー50名からの回答を得た。特に、台湾、タイともに、同じ学習者の解釈が、学習期間が増えるとどうのように変化するかの分析を行うために、一年間の期間を空け、台湾15名、タイ13名から、インタビュー回答を得た。今後は、これらの分析に入る。
予備分析のために、一部音声データの文字化を行い、質問紙データの分析を行ったが、全体の音声データ文字化、および質問紙調査のデータの基本統計量等の検討は来年度終了させる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
特に遅れているのは、予備分析部分を除く、音声データの文字化、質問紙調査の基本統計量等の分析の部分である。大きい理由は昨年同様研究分担者の辞退に伴う研究体制の変更があるが、それに本務校の組織替えによる事務量の増加などが加わったため、体制見直しが遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、１）遅れているデータ処理を進める、２）従来の「話す」に関わるデータに加え、「聞く」に関わるデータの取得を行う、３）口語コミュニケーションのタイプである「やりとり」に考察を加えていくために、CEFR、その基本になっている複言語主義等についての情報交換を行う、という3点を中心に、特に「話す」を中心とした口語コミュニケーションについてのCdsの項目がどのようにまとめる解釈されるかについて、現段階での結果を提出する。
今後は「やりとり」について考察を進めるために、「聞く」についてのデータ収集をする、また「やりとり」についての考察を深めるために、この部分の研究実践が進んでいるヨーロッパの日本語教育関係者との情報交換ルートを作っていきたいと考えている。
成果報告は、平成26年度中には、一部をオーストラリアですることが決定しているが、主に国内で行う予定である。翌年度以降に、海外で成果報告をしていくことも考えている。また、研究協力をしてくれた台湾、タイの機関に対し、成果からのフィードバックをしていく予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
最も大きな理由は、データ処理に関わる手続きが翌年度に行われることになったため、その費用が翌年の支出になったこと、研究協力者が休職することになった等のため、台湾での調査を中止したことによる。
データ処理に関わる費用は翌年度の支出に回す。なお、台湾の調査については、現段階で行えない状態なので、これは中止する。
研究費は主に、１）データ処理のための経費、２）調査、情報交換、成果報告のための旅費、謝金等、３）主に成果報告に関わる諸経費、この3点に使用する。
2）については、現在までに、タイ、コンケン大学での調査、ヨーロッパでの情報収集、情報交換、オーストラリアでの成果報告については決定している。
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