2014 Fiscal Year Annual Research Report
イベントスキーマを基盤とした教育的意味タグセットの実証的研究
| Project/Area Number |
24520682
|
|---|
| Research Institution | Doshisha University |
|---|
Principal Investigator |
能登原 祥之 同志社大学, 文学部, 准教授 (70300613)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | 教科書コーパス / 頻度効果 / 統計的学習 / スキーマの融合と軋轢 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2014年度では、中学校英語教科書コーパス（2012年度版 ６社３学年計18冊）を利用し、検証済みの典型的な13構文の視点（能登原, 2014) で英語教科書を通した構文の頻度効果を記述した。その結果、13構文のうち、(1) States/SVC (be) が最も高頻度で学習者はその影響を強く受けること、(2) Location/SV (be)、Possession/SV (have)、Emotion/SVO (like)、Perception & Cognition/SVO(see)、Self-Motion/SV (go)、Mental/SVO (think)、Communication/SVO (say) の 7種が中頻度で学習者は適度にその影響を受けること、(3) Processes/SVC (become) 、Transfer/SVO (give) 、Caused-Motion/SVO (put)、Object-Motion/SV (move) 、Action/SVO (break) の 5種が低頻度で影響を受け難いこと、の３点が明らかとなった（第40回全国英語教育学会）。
英語教科書コーパスの調査の後、13構文の頻度を数える際に軸となる動詞がその構文を代表する動詞かを再検証する必要が出てきた。そこで、典型的とされた13構文と代表的な13動詞との結び付きの強さを、文法タグ付き話し言葉コーパス ICE-GB (2006)を用い構文内共起分析 (collostructional analysis) を通して確認した。その結果、 (1) Processes/SVC (become → get)、(2) Object-Motion/SV (move→ go)、(3) Emotion/SVO (like→ want)、(4) Action/SVO (break→make)、の4点を修正する必要があることを指摘した（BAAL 2014)。
研究を終えるにあたり、話し言葉における典型的な13構文（最終年度に調整した13動詞を代表とする）を教育的意味タグとして利用できるとした。また、教科書コーパス研究や学習者コーパス研究を通して日本人英語学習者の基本的な構文の習得状況を予測・記述しつつ、教育文法、特に５文型の指導の後に本研究の13構文を基本構文として指導していくことを提案した。
|
