2013 Fiscal Year Research-status Report
若者の国際競争力を高める ―「５つの提言」の具体的施策を練る―
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24520690
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| Research Institution | National Institute of Technology, Toyama College |
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Principal Investigator |
清水 義彦 富山高等専門学校, 一般教養科, 准教授 (90548322)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡崎 浩幸 富山大学, 人間発達科学部, 准教授 (20436801)
荻原 洋 富山大学, 人間発達科学部, 教授 (40152409)
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| Keywords | 国際協働学習 / 授業デザイン / アメリカ合衆国 / カリフォルニア州 / 5つの提言の具体的施策 / 高校現場での試行 |
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| Research Abstract |
本研究も目的は、2011年6月に文部科学省から出された「国際共通語としての英語力向上のための5つの提言と具体的施策」の中で、高校生をはじめとする若者に直接関係してくる提言１、提言２、提言３をもとに高校現場で使える英語授業デザインを構築することである。
研究実施計画に沿って、平成24年度は、国際協働学習を行うに当たっての環境整備を行った。具体的には、相手校を決め、ICT環境を整え、国際協働学習の授業デザインを策定し、事前調査として、現状の学生の意識調査や、TOEIC、GTECなどの英語コミュニケーション力を測定し、その後、平成25年度に実施予定であった国際協働学習を実際の授業で試行し、うまく機能するかどうか、データを集めた。
平成25年度は、前年度の試行実験のデータを基に修正を加え、4月より1年間かけて、国際協働学習の授業デザインに沿って、5つの提言の示す、モチベーションの高揚と、英語コミュニケーション力の伸長をアンケートをもとにしたt検定とTOEIC,GTECをもちいた英語力の伸びを測定し、どれも大きく伸びていることを数値で表すことができた。この成果は、本校の高専生を対象にした成果であり、本研究の最終ゴールである高校現場で使える英語デザインを構築を目指し、最終年の平成26年度に高校現場で実施することを目的に、平成25年12月より県立富山商業高校の英語コミュニケーションの授業を支援するということで、前倒しで、高校現場で活動を始め、平成26年2月に試行実験として、富山商業高校とカリフォルニア大学との授業をはじめており、本年度も支援要請を受けている。
本研究の最終年の平成26年度は、1年かけて、現場で試行実験を重ねる環境が整っている。また、複数の高校現場が興味を示しており、データの信ぴょう性を高める複数のデータを収集し、考察を加える環境も整いつつある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本研究の最終ゴールである高校現場で使える英語デザインの構築を目指すということが、最終年の平成26年度の最大の部分であるが、上記に記したように平成25年度内に、実験授業をする高校現場が決まり、すでにその試行が2月よりはじまっていることが、大きな理由である。大きな問題と思われた、富山県教育委員会や学校の管理職の理解、学校の先生方の理解、生徒との関係、教室での活動の許可など様々な問題をクリアし、2月に施行できたことは、大変意義のあることである。また、なかなか許可のおりないインターネットのネットワークの使用についても、有線ではなく、無線ルータとタブレット端末を使うことにより、すでに問題解決が図れており、最終年度は、高校生のモチベーションの高揚と英語コミュニケーション力を伸ばすことができる授業デザインの改良に1年間集中できることが、何よりも大きなことである。また、相手校を見つけることができれば、複数の高校現場での試行を行うこともでき、多くのデータを収集する環境も整いつつある。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記に示した通り、最終年度は、高校生のモチベーションの高揚と英語コミュニケーション力を伸ばすことができる授業デザインの改良に1年間力を注ぐ。すでに、実験に関係する機器のテクニカルな問題は解決できており、周囲の理解も得られている。１校目の富山商業高等学校での実践をもとに、実業校、進学校、総合高校など、できるだけ多くの種類の高校現場で試行を行い、生徒の実情に応じてフレキシブルに対応できる複数の授業デザインの構築を検討する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
３月に購入した物品と出張旅費の一部が４月支払になったため、次年度使用額が
生じた。
平成２５年度分は執行済みである。平成26年度は当初の計画通り執行する予定で
ある。
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Research Products
(7 results)
