2016 Fiscal Year Annual Research Report
Human Geographical Study on non-habitation of settlements
| Project/Area Number |
24520891
|
|---|
| Research Institution | Shimane University |
|---|
Principal Investigator |
作野 広和 島根大学, 教育学部, 教授 (50284146)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 過疎地域 / 中山間地域 / 無住化集落 / 無住化危惧集落 / むらおさめ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では居住者実態がなくなった無住化集落の分布を明らかにすることにより，どのような地理的条件の集落がどの時期に無住化していったのかを明らかにすることを目的として研究を行った。また，無住化の恐れがある集落の実態についても把握することで，集落が無住化していくプロセスを動態的に明らかにすることも意図している。さらに，無住化後も通い耕作などを通して集落は活用されている実態を鑑み，集落が本質的に消滅することに関する考察を行うことも目指した。
具体的には，以下の諸点について明らかにすることができた。(1)無住化集落・無住化危惧集落の分布と属性，(2)無住化危惧集落における資源管理の実態と無住化への住民意識の把握，(3)無住化集落における資源管理の実態，(4)集落の無住化・消滅プロセスの一般化
本研究の結果，集落の無住化過程を明確にし，そのメカニズムを解明することが一定程度行えたといえる。すなわち，無住化集落の空間的分布とその属性を明らかにすることで，どのような集落が無住化に至ったのかについて，明確にすることができた。また，集落の無住化が及ぼす地域的影響を客観的に提示することができた。さらに，本研究では，集落の発生から消滅までを一体的に捉えることにより，集落の盛衰を動態的に把握することも一定程度行うことができた。
以上のことから，集落の存続・撤退の条件や選択肢の客観的な根拠・指標等を提示することができ，社会的意義も大きいと思われる。本研究の結果は，学会において検討された他，政府における集落政策を検討する研究会で活用されたり，海外におけるシンポジウムにおいても招待講演が求められたりするなど，国内外からの注目を集めた。
|
