2014 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
24530287
|
|---|
| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
|---|
Principal Investigator |
後藤 美香 東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (50371208)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大塚 章弘 一般財団法人電力中央研究所, その他部局等, その他 (90392745) [Withdrawn]
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | 生産効率性 / 環境効率性 / エネルギー利用 / エネルギー効率 / エネルギー産業 / 企業経営 / 地域経済 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
新たに提案した生産効率性と環境効率性の計測のための複数のデータ包絡分析法（DEA）モデルを、数理モデル上の特徴や、企業の生産活動や経営戦略上の意義等に基づき、分類・整理した。さらに、それらを企業データや地域産業データに適用し、比較分析することで、企業経営や地域経済政策へのインプリケーションを議論した。
近年、企業や産業は、生産の効率性を高めることに加え、エネルギー効率の改善や、環境への配慮も求められている。例えば本研究課題で分析対象の1つとしたエネルギー産業は、電力やガスなどのエネルギーという正の生産物に加え、二酸化炭素などの負の生産物も生み出す点で、生産効率性のみならず、環境効率性をも考慮して総合的に評価すべき産業と言える。
これまでのDEA分析では、主として生産効率性に焦点を当てて研究がなされてきた。それに対し本研究課題では、エネルギーの利用を含む環境効率性の計測により、環境面での効率性を重視した企業評価を可能にした。その点で、本研究は分析手法の発展に貢献している。特に、望ましくない生産物に対する規制への企業行動として、従来の生産規模縮小という消極的な対処と、投資や技術進歩による克服という積極的な対処について、概念整理を行い、環境効率性の計測モデルにおいてそれらを区別して反映させた点は、本研究の独自の成果である。このような分析手法の開発により、エネルギー効率については、企業間や地域間で相当程度の差異があり、新たな技術の採用によって改善される余地が残されていることを示した。
また、分析モデルごとの長所・短所を踏まえ、どのような目的に対してどのようなモデルを用いることが有効なのかについて整理したことも、本研究課題の主な貢献である。
研究で得られた成果は、国際的な学術ジャーナルへの論文掲載や、国内外の学会での発表を通じ、広く一般に情報公開を行った。
|
Research Products
(11 results)
