2012 Fiscal Year Research-status Report
知覚されたエンプロイアビリティ統合モデルの研究ー国際比較・時系列比較の観点から
| Project/Area Number |
24530473
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
山本 寛 青山学院大学, 経営学部, 教授 (30240120)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | employability |
|---|
| Research Abstract |
以下の2編の学術論文を刊行した。1.｢大学生のエンプロイアビリティとそのモチベーション等への影響－文献展望と仮説の構築｣『青山経営論集』第47巻第3号 pp.31-45(2012年12月)。研究の目的である｢エンプロイアビリティがもたらす成果｣について、大学生を対象にした先行研究をレビューし、｢大学生のエンプロイアビリティの向上は、彼らのモチベーション等にポジティブな影響をおよぼす｣等の仮説を構築した。2."The relationship between employees' perceptions of human resource management and their retention: from the viewpoint of attitudes toward job-specialties."International Journal of Human Resource Management,24(4), pp.747-767(2013/2)。組織の人的資源管理と従業員のリテンションとの関係におけるエンプロアビリティの類似概念である組織間キャリア効力の影響を検討した。その結果、組織間キャリア効力はリテンションにネガティブに影響していたが、人的資源管理とリテンションとの関係には影響していなかった。以下3回の学会発表を行った。1.｢雇用不安と従業員の職務上の態度、意思･行動との関係に及ぼすエンプロイアビリティ知覚の影響｣日本労務学会第42回全国大会(2012年7月14日:和歌山大学)。2.｢エンプロイアビリティ保障の実証的研究｣産業･組織心理学会第28回大会(2012年9月1日:文教大学)。3.｢エンプロイアビリティ保障の実証的研究(２)－能力開発以外の観点から｣経営行動科学学会第15回年次大会(2012年11月18日:神戸大学)
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「研究の目的」の「エンプロイアビリティを促進する要因、それがもたらす結果」の研究においては、紙媒体、各種データベースの調査が順調に進み、刊行されている先行の実証分析論文の収集はほぼ終了した。さらに先行研究の分析結果を統合するメタ分析ソフトも入手し、現在データ入力を進めている。早ければ今年度中に分析を終え、経営行動科学学会で発表する予定である。
しかし、「研究の目的」では、縦断質問票調査の1回目の調査を行う予定であった。しかし望外の協力を得て、専門職におけるエンプロイアビリティを調査する機会を得た。これは看護職1500名以上を対象とした大規模調査であり、「研究の目的」にある「エンプロイアビリティを促進する要因、それがもたらす結果」を専門職において分析するまたとない機会と考えられた。そのため、縦断質問票調査の1回目の調査は25年度に行うこととして専門職調査の実査を優先することとした。調査データは1月21日に収集済みであり、今後分析の後、本年度の産業･組織心理学会での発表、"International Journal of Human Resource Management"へ投稿する予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
【現在までの達成度】で記したように、縦断質問票調査の1回目の調査を行う予定である。また、当初予定通り、日本、アメリカおよび中国の民間企業正規従業員に対する質問票調査を同時点で実施する国際比較調査も実施する。以上については、調査会社にインターネット調査を委託しアメリカ、中国各200人、日本300人のデータ回収を目標とする。調査票の日本語版、英語版、中国語版間の等価性を保つため、専門翻訳会社にバックトランスレーションおよびネーティブチェックを委託する。そのため、謝金等の予算を計上している。
さらに、調査結果の分析、発表等として、結果を入力したデータファイルを調査会社に作成してもらう。そのため謝金等の予算を計上している。
第2に、ファイルを研究代表者が研究室に所有しているSPSS等の統計分析ソフトを使って分析する。
第3に、分析結果を学会報告、論文の形にとりまとめ、公開する。
学会報告については、海外はAcademy of Management等、国内は産業･組織心理学会、日本労務学会等を予定している。論文は学内誌(青山経営論集)、国内のレフェリー付学会誌(産業･組織心理学研究、日本労務学会誌等)、海外のレフェリー付学会誌(International Journal of Human Resource Management, etc)等を予定している。海外学会誌への投稿については、ネーティブチェックを専門翻訳会社に依頼し、予算に計上する。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
研究関連図書(5000円 x @3)計15000円。文具5000円。調査兼成果発表出張(交通費21000円,宿泊費11000円 x1,日当4000円x2)計40000円。アンケートの配付・回収2000000円。
翻訳・校閲500000円。
|
