2013 Fiscal Year Research-status Report
危機における子どもや教師の被援助志向性やチーム援助がレジリエンスに与える影響
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24530808
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
石隈 利紀 筑波大学, 副学長 (50232278)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
家近 早苗 聖徳大学, 児童学部, 准教授 (40439005)
田村 節子 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (40549151)
瀧野 揚三 大阪教育大学, 学校危機メンタルサポートセンター, 教授 (60206919)
大野 精一 日本教育大学院大学, 教授 (60434445)
西山 久子 福岡教育大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80461250)
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| Keywords | レジリエンス / 危機 / 支援体制 |
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| Research Abstract |
平成25年7月、10月、平成26年1月、3月において、福島県の小学校・中学校・高校の教員、スクールカウンセラーらに対して、「震災後の子どもの状況、がんばっていること」および「校内支援体制」について聞き取りを行った。また平成25年6月、8月、12月、平成26年3月に、岩手県、宮城県、福島県、茨城県の大学教員、スクールカウンセラーら、同様の聞き取りを行った。その結果、子どもの学校生活は日常化してきているものの、「繰り返しの転校による不適応、また他の地域避難して戻ってきた子どもの課題」、「被災以前からの発達障害などの学校生活の困難さと被災後のストレスの複合」などがあげられた。そんななか子どもは日常の授業（道徳教育や防災教育）等を通して「人間の心は強くない」という理解をしたり、震災の体験を語ることで友だちの大切さを実感し、レジリエンスを向上させる場面がある。また支援体制としては、被災地ではスクールカウンセラーやスクールショーシャルワーカーを活用しており、そのコーディネーターは教頭・養護教諭・生徒指導等であった。さらに「教師の疲弊・燃え尽き」への心配があげられた。
いわき市等東北の小中学生を対象に実施された音楽とダンスのワークショップとショーからなる「ヤングアメリカンズ」のツアーの前後に質問紙を実施し、子どものレジリエンスの変化を、本研究の一環として検討した。3日間のヤングアメリカンズに参加した小学校2校，中学校1校の小学生189名，中学生106名を対象に、事前・事後で，レジリエンスを問う項目（「毎日の生活で工夫している」などによる質問紙調査を実施した。事前事後の得点の比較をｔ検定によって実施した結果，いずれの得点もツアー参加後の得点が有意に高くなっていることが示された。自己表現や交流を促進するプログラムは，被災地の小中学生のレジリエンスを高めることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成25年度は、子どもの被援助志向性、子ども・教師・学校のレジリエンス、危機におけるチーム援助に関する質問紙調査を行う計画であった。しかしながら、平成24年度における聞き取り調査から得られたデータでは質問紙項目を準備するには不十分であると判断し、平成25年度はさらに幅広く、スクールカウンセラーや管理職についても聞き取り調査を行った。また子どものレジリエンスについては、ヤングアメリカンズに参加した児童生徒を対象に調査を行い、本研究の「予備調査」として位置づけた。したがって、予定していた質問紙調査はできなかったが、平成26年度に調査を行う基盤のデータは蓄積できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成24年度、平成25年度の、教師、スクールカウンセラー、管理職等を対象とした、「子どもの状況やレジリエンス」および「子どもの支援体制（チーム援助）」などの聞き取り調査、また被援助志向性に関する知見を基盤として、「被援助志向性」「チーム援助」「レジリエンス」に関する質問紙調査を行い、教師の被援助志向性や学校におけるチーム援助が、子ども・教師・学校のレジリエンスに与える影響について明らかにする。
なお調査の対象は、岩手県、宮城県、福島県、茨城県における小・中学校各10校、高校は各3校（計52校）を予定している。
また研究の経過と成果を7月に行われるＩＳＰＡ（Internation School Psychology Association）で、石隈利紀（代表者）・家近早苗（研究分担者）・西山久子（研究分担者）で発表し、研究協力者であるDr.BIll Pfohlの助言を得る計画である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度は、質的データの分析には人件費を使ったが、質問紙調査（本調査）を行わなかったので、約40万円の残額が生じた。
平成26年度は、平成25年度からの繰り越し約40万円と予定の140万円で、計180万円の研究費となる。その内データ分析等にかかわる人件費・謝金で70万円、質問紙等の印刷・郵送費で40万円、情報交換や研究発表にかかわる旅費等で70万円の予定である。
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[Presentation] Two Years after the Great East Japan Earthquakes : Recovery and Growth
Author(s)
Nishiyama,H.,Azuma,N.,Takino,Y.,Pfohl,B., & Ishikuma,T.
Organizer
International School Psychology Association
Place of Presentation
Porto, Portugal
